先日、定額制音楽配信の話題を取り上げましたが、 動画配信の方も今年は動きがありました。今日は最近の動向と今後の動きについて考えてみたいと思います。
国内における動画配信サービスの歴史
ここ10年ほどの国内の動画配信サービスは、光回線を活用するためのキラーサービスとして発展してきました。STBという専用端末を介してテレビに接続・視聴するスタイルで、ひかりTVやU-NEXTなどが代表的です。
光回線の純増数に応じてサービスは伸びていきましたが、（主観ですが）導入までのハードルが多少高かった印象があります。一通り、国内の家庭に光回線が行きわたりましたので、動画配信市場は一段落すると思われました。
が、その流れを変えたのが、色々な意見がありますが、エイベックス通信放送（エイベックスとドコモの合弁会社）のBeeTV（現在はBeeTVとdTVが並行して提供)でしょう。スマホで簡単に動画コンテンツを楽しむことができ、コンテンツも出がらし（過去モノのアーカイプ）だけでなく、質の高い新作を視聴することが出来るということで我々に驚きを与えてくれました。
レ点営業と言われる、ドコモの店頭で契約させるスキームが高い契約数を支えたという一面もありますが、BeeTVの登場を機にスマホファーストの動画サービスが国内でも根付いてきました。
そして2015年。海外勢もそれぞれの特徴を打ち出して国内に上陸を果たしつつあります。まさに戦国時代といえる状態が現在です。
注目サービス4選
色々な動画サービスがあるのですが、今回は2015年秋時点で、代表的な注目の４つのサービスを紹介します。
1.dTV
- サービス開始 2009年（現在はBeeTVとdTVが並行して提供)
- 運営会社 エイベックス通信放送（ドコモとの合弁会社）
- 会員数 470万人（2015年10月現在）
- 動画数 120,000本以上
- 月額料金プラン 500円（最大31日間お試し無料期間あり）
国内でこの市場を切り開いたといっても過言ではないサービス。コンテンツとそれを支える技術力は高く、多くのユーザーに支持されている。
2.Hulu
- サービス開始 2011年（日本国内における開始）
- 運営会社 HJホールディングス合同会社(日本テレビ子会社）
- 会員数 100万(2015年3月現在）
- 動画数 10,000本以上
- 月額料金プラン 933円（2週間無料）
アメリカで人気の動画配信サービスHulu社が2011年に日本でサービスを開始。当時黒船的な位置づけで脅威と思われていたが、会員の獲得が伸びず、Huluの国内事業は現在日本テレビ系列の会社が運営。
3.Netflix
- サービス開始 2015年（日本国内における開始）
- 運営会社 Netflix株式会社
- 会員数 不明（全世界 6,560万 2015年６月現在）
- 動画数 非公開
- 月額料金プラン 月額料金：ベーシック：月額650円 ・スタンダード：月額950円 ・プレミアム：月額1,450円
全世界で6000万人以上のユーザーがいる動画配信サービス。オリジナルコンテンツはフジテレビや吉本興業、販売はソフトバンクとのアライアンスを組むなど、先行する事業者の成功スタイルと取り入れながらシェア獲得を見込む。
4.Amazonプライム・ビデオ
- サービス開始 2015年9月（日本国内における開始）
- 運営会社 アマゾン・ジャパン株式会社
- 会員数 不明
- 動画数 1500本以上
- 月額料金プラン プライム会員の年会費：3,900円（月額325円・30日間無料）
Amazonプライムのサービスラインアップのひとつして2015年9月より開始。年額3,900円（他のサービスも含む）と大変安く、コンテンツのみで勝負するというよりは、付加サービス的な位置づけを取る。
今後を占う3つの要因
今後の動向について考えると、まずは、シェアの獲得合戦がより激化することは確実でしょう。それぞれが工夫して成功パターンを創っていくことと思われます。今後のカギを握る要因としては以下の３つが挙げられます。
1.オリジナルコンテンツ
名作などライブラリ的なコンテンツで差を付けることは難しいでしょうから、オリジナルコンテンツの差は成否を分ける大きな要因のうちのひとつでしょう。各サービスもそれは十分認識しています。
dTVは配信用のコンテンツの制作としては国内で実績があります。Huluは日本テレビ系列なので、ラインアップはこれから充実してくるでしょう。今年サービス開始のNetflixは、フジテレビのテラスハウスのオリジナル作品を投入しましたし、Amazonも民放と組んでオリジナルコンテンツを投入予定です。
アメリカでは視聴デバイス別にコンテンツの出し方を変えた方が反応がいいことが実証されていますので、企画力やマーケティング力が試されるでしょう。
2.販売チャンネル
Hulu以外は、数千万アカウント以上のエンドユーザーとの接点を自社で持っていますので（dTV(ドコモ店頭）、Netflix（ソフトバンク店頭）、Amazon（Amazonのユーザー））、一定のシェアを獲得しそうです。それぞれの保有する販売チャンネルの強弱が成否を分けるでしょう。
3.これから参入する事業者の存在
既存の事業者の新サービスや、アメリカでサービスを開始したYoutubeRed（Youtubeの広告なしの動画配信サービス）、ゲオがエイベックスと組んで始めるゲオチャンネルなど、まだまだ新規参入が増えそうです。
また、上記4サイトのように、エンタメコンテンツのフルラインアップを狙うのではなく、ジャンルを絞って高いレベルのコンテンツを提供する事業者も現れるでしょう。
シェアを取ったから安心という状況は当分来なさそうです。
個人的には、Amazonのプライム・ビデオが、強くなってくると思います。プライム会員の付加サービス的な見え方ですので、価格も安いですし、お得感があります。サービスだけでなく、視聴端末も低価格のものを出してきました。
他の3サービスに加入しているユーザーにも、ついで加入というカタチでアプローチできますので、幅広く浸透すると思われます。
まとめ
エンタメ系のコンテンツビジネスは、取材や雑誌の特集などで比較的情報をとりやすい分野なので、ビジネスモデルやマーケティングの研究がしやすいと思います。また、サービスを支えるレコメンデーション技術なども注目です。それぞれの立場で研究してみてください。また、一ユーザーとしても、どんなサービスが出てくるのか楽しみです。
