1人起業のメリット・デメリットと成功する3つの条件を考えてみました。

起業するときに、一般的にチームを組んだ方がいいと言われます。チームワークがうまく機能すると、相乗効果で圧倒的に早く成長します。が、その反面、チームワークが乱れると上手くいっていたビジネスが一気に破綻します。スタートアップのサービスが失速する理由のうちのひとつに、チームワークの問題が存在することはよく知られています。
一方で、1人で事業を回している起業家も数多く存在します。誰にも気兼ねなく伸び伸びとビジネスをしている姿を見て、羨ましいと思うビジネスマンも多いのはないでしょうか?
今回は1人起業に焦点を当てて、メリット・デメリットとうまくいくための条件について考えてみたいと思います。

1人起業のメリット

一人で意思決定が自由に出来る

事業に関する決定は自分一人で出来ます。上司に相談する必要もありませんし、意見の合わないチームメンバーと血相を変えて議論する必要もありません。一度決めたことも間違っていたと思えば、簡単に変更が出来ますので、伸び伸びとビジネスに取り組めます。
また、少しレベルの低い話になりますが、仕事をサボっていても誰にもとやかく言われないので、時間も自由です。

比較的固定費がかからない

最低限稼ぐ必要はありますが、事業を行ううえで一番重たい人件費が自分にしかかかりませんので、比較的身軽でいることが出来ます。事業を転換する際も人を入れ替えたりする必要はありません。

1人起業のデメリット

発想力・実行力が限られる

ただ発想するだけでなく、それを議論の中でブラッシュアップさせることはビジネスを推進するうえで重要ですが、一人だとその機会が限られるのは大きなマイナス要因です。また、よいアイデアを思いついたとしても実行に移す際に仲間がいないので、せっかくの機会を逃すことになってしまいます。

モチベーションの継続が難しい

一人でビジネスを行うと、時間も行動も自由です。しかし、上手くいっている時はマンネリ感が出てきますし、上手くいかない場合は焦燥感が溢れてきます。特に苦しい時、起業仲間がいたとしても、本当の意味で現状を共有出来る仲間にはなり得ませんので、全て自分でそれらを乗り越えていく必要があります。
複数人で起業をする場合は、上記で述べた項目の裏返しがメリット・デメリットとなります。

1人起業が成功する3つの条件

それでは1人起業で上手くいっている人はどのような条件を兼ね備えているのか考えてみたいと思います。筆者のまわりにいる1人起業家を見渡すと以下のような特徴があることがわかりました。

1.1人で全ての業務を完結できる

インターネットのビジネスや自分に手に職がある場合など、事業のコアとなる業務を一人で完結できる場合は、1人起業が向いています。経理や雑務は外注できますし、自分のペースで業務も出来るので、精神的に安定して業務に取り組むことができます。

2.外注を上手く使えるなどマネジメントに自信がある

1.と関連しますが、一人で業務を完結出来なくても、外注のランサーや業者を使ってビジネスを組み立てられるスキルのある人は1人起業でも大丈夫です。ただ、それなりのコミュニケーションスキルは備えている必要がありますので、ある程度の経験が必要でしょう。

3.ひとりでコツコツ努力できる

前の章で一人起業では、モチベーションを保つことが難しい紹介しましたが、それが比較的容易な属性の人もいます。自分を信じてコツコツと努力できるタイプの人は、自分がマイナス状態の時の乗り越え方を知っているので、いざというときも踏ん張れます。筆者のまわりには比較的このタイプがいます。
ある知人の例ですが、彼は薄利多売で競争も激しい分野でビジネスをしています。ニッチなので、個人事業主がしのぎを削る世界。そんな状況下で、彼はピンチに陥っても動じずに、目の前の業務を地道に続けることによって、結果、脱落していく競合の顧客を拾って成長しています。彼曰く「能力の差でなく、精神力の勝負」だそうです。

1人起業でうまくいかない場合?

逆に1人起業でうまくいかない場合もあります。ずばり、大きなテーマに取り組むときです。どんなに優秀でも天才でも1人で出来ることは限られています。先進的なテーマで起業したい、社会を変えるためのビジネスを起こしたいと考えている場合など、ある程度大きな規模のビジネスを目指している場合は、仲間を募って一緒にビジネスを立ち上げた方がいいでしょう。外注を使うだけでは出すことが出来ない大きな力を相乗効果で発揮することが出来ます。

まとめ

筆者の場合は、1人起業・複数人起業の両方の形態を経験していますが、現在は両者の良さをミックスした形でポートフォリオを組んで事業をしています。具体的には1人で取り組むテーマと、複数人で取り組むテーマを分類し、両方を同時並行で行うという方法で、複数の事業を推進しています。
どのような形態の起業をするかは、何で起業をするかということと同じくらい重要な要素ですので、それぞれの状況に合わせて、自分に合った起業形態を考えてみてください。

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