Boxの法人向けプラン|料金5段階・容量無制限の実際・1ファイル上限と解約条件を公式情報で確認【2026年】

Boxの法人向けプランを料金と上限で読む、容量無制限の意味と1ファイル上限と解約条件と書かれたアイキャッチ画像

Boxの法人向けプランは、料金ページのどのプランにも「ストレージ容量無制限」と書かれています。ではプランごとに何が違うのかというと、分かれ目は1ファイルのアップロード上限、外部コラボレータの扱い、APIコール数、そしてコンプライアンス対応です。さらに「無制限」の内側には、料金ページではなく公正使用ポリシーのほうに書かれた別の上限があります。この記事では、Boxの日本語の料金ページと公正使用ポリシー、利用規約を2026年9月10日に読み、法人が契約前に押さえておく数字と条件だけを取り出しました。

先に結論

  • 法人向けはBusiness 月1,980円(税込・年払い)から5プラン。どのプランも最低購入ユーザー数は3名で、最大ユーザー数に上限はない。
  • 5プランを分けている主な数字は1ファイルのアップロード上限(5GB/15GB/50GB/150GB/最大500GB)。ストレージ容量はすべて「上限なし」で共通している。
  • 「容量無制限」でも動かせるデータ量は無制限ではない。公正使用ポリシーに帯域は1ユーザーあたり月1TBまでと書かれており、購入ライセンス数を掛けた値が会社全体の月間上限になる。
  • 年間プランは更新日まで解約もシート数の削減もダウングレードもできないと利用規約に明記されている。迷うなら月間プランを選ぶよう規約自身が勧めている。
  • 安く始めたいだけなら、容量無制限ではないがBusiness Starter 月605円(税込・年払い、最大10名)という選択肢が別枠にある。

Boxはどんなサービスで、この記事では何を確認したか

Boxは、ファイルを保存する場所というより、社内外の人が同じファイルに権限付きでアクセスするための基盤として売られているサービスです。日本語のサイトはBox Japan株式会社が運営しており、料金ページも日本円・税込で表示されます。法人向けの表示価格は1ユーザーあたりの月額で、年払いを選ぶと5%割り引かれます。

この記事で数字の根拠にしたのは、次の3つの公式ページだけです。1つ目は法人向けの料金ページとそこに載っているプラン比較表、2つ目は個人・小規模組織向けの料金ページ、3つ目は「Fair Use Policy(公正使用ポリシー)」と利用規約です。料金だけを見て決めると足りない部分、つまり使い方の上限と契約の縛りが、後ろの2つに書かれています。

なお料金ページの下部には「当ページの価格およびライセンス条件はオンライン購入の場合に適用されるものであり、代理店経由の場合は適用されません」という注記があります。販売代理店から買う場合、この記事に並べた金額と条件はそのまま当てはまりません。見積もりを取るときは、どちらの経路で契約するのかを先に決めてください。他社製品と横並びで見たい場合は法人向けクラウドストレージ比較にまとめてあります。

法人向け5プランの料金と上限

法人向けは下位からBusiness、Business Plus、Enterprise、Enterprise Plus、Enterprise Advancedの5段階です。金額は年払いを選んだときの1ユーザー月額(税込)で、取り消し線付きで併記されている月払いの金額も並べました。

プラン年払い月払い1ファイル上限外部コラボレータ月間APIコールそのプランから加わる主なもの
Business1,980円2,085円5GB有料アカウントのみ50,000Box AI統合、無制限の電子サイン、1,500以上のアプリ連携、SOC 1/2/3対応
Business Plus3,300円3,474円15GB上限なし50,000高度な管理とコントロール
Enterprise4,620円4,864円50GB上限なし100,000Box Hubs、AIユニット1,000、高度なワークフロー、FedRAMP Moderate・HIPAA対応
Enterprise Plus6,600円150GB上限なし100,000Boxエージェント統合、AIユニット2,000、高度なセキュリティ、脅威検知ルールとアラート、24時間サポート
Enterprise Advanced問い合わせ最大500GB上限なし上限を拡大カスタムAIエージェント、フォーム連携、文書の自動生成、エージェンティックワークフロー

金額はいずれも税込表示です。Enterprise Plusは年払いの表示で6,600円となっており、下位3プランのような割引前の金額は併記されていませんでした。Enterprise Advancedは「提供開始」の扱いで金額の表示がなく、購入または相談のボタンだけが置かれています。

どのプランも最低購入ユーザー数は3名、最大ユーザー数は上限なしです。3名未満では契約できないため、たとえば代表と経理担当の2人だけの会社が法人向けプランを使う場合、実際には3名分を払うことになります。無料トライアルは14日間で、5プランすべてに「14日間無料で試す」の導線があります。

Boxの法人向け5プランの1ファイルアップロード上限を、5GBから最大500GBまで段階的な棒グラフで比較した図
ストレージ容量はどのプランも上限なし。プランを分けているのは1ファイルの上限のほう(Box「Boxサービスの価格」プラン比較表より作成)

「ストレージ容量無制限」がどこから始まるか

Boxの容量無制限は、法人向けプランの話です。同じ料金ページの「個人または小規模組織」タブに切り替えると、そこに並ぶ3プランには容量の上限が設定されています。ここを取り違えると「Boxは無制限らしいから安いプランで十分」という判断を間違えます。

プラン金額(税込)ストレージ容量1ファイル上限バージョン履歴Box Sign署名リクエストユーザー数
Individual無料10GB250MB1月5回シングルユーザー
Personal Pro月1,320円(年払い)/1,390円(月払い)100GB5GB10月15回シングルユーザー
Business Starter月605円(年払い)/637円(月払い)100GB2GB25月10回最低3名・最大10名

注目すべきはBusiness Starterです。1ユーザー月605円は、この記事で扱う法人向けプランのどれよりも安く、営業時間内の日本語テクニカルサポートも付きます。ただし会社全体で100GB、1ファイル2GB、最大10名という3つの天井があります。10名以下の会社が、大きな動画や設計データを扱わず、まずは共有の仕組みだけほしいという場合には現実的な入口です。逆に、人数が増える見込みがあるなら最初からBusiness以上を選ばないと、10名の壁でプラン変更が必要になります。

Boxの個人または小規模組織向け料金ページの画面。Individual、Personal Pro、Business Starterの3プランのカードと容量上限が並んでいる
個人・小規模組織向けの3プラン。ストレージ容量上限がプランごとに明示されている(出典:Box Japan「Boxサービスの価格」個人または小規模組織タブ、2026年9月10日時点)

容量が無制限でも、動かせる量には上限がある

ここがBoxを検討するうえでいちばん見落とされやすい部分です。料金ページの「ストレージ容量無制限」は保存量の話であって、通信量の話ではありません。通信量の上限は公正使用ポリシーという別の文書に書かれています。2026年6月26日発効の版では、次のように定められていました。

  • 1人のユーザーが使える帯域は月1TBまで。同じ人が複数のアカウントを持っている場合は、その合計で判定される。
  • 複数ライセンスを購入している法人は、購入したアカウントライセンス数×1TBが月間の上限になる。全ユーザーの通信量に加え、外部アプリからの通信も合算される。
  • ここでいう帯域には、ダウンロード、アップロード、移行、プレビュー、Box ShuttleやBox Driveの通信、Box製ではない外部ツールによる通信が含まれる。
  • オープンな共有リンク経由の通信は別枠でも数えられ、1ファイルあたり月2TBが上限。Individual、Personal Pro、Starterでは1ファイル月10GB。
  • 上限を超えた場合、Boxは追加の制御や制限、アクセスの一時停止または終了、次回更新の拒否といった対応を取ることがある。
Boxの公正使用ポリシーに書かれたストレージ容量・帯域・共有リンクの上限を3列に並べ、10ライセンスの会社の月間上限を帯グラフで示した図
「無制限」は容量の話。帯域は購入ライセンス数×1TBという明確な数字で区切られている(Box「Fair Use Policy」2026年6月26日発効版より作成)

ポリシーには「Boxサービスはファイルの大量配布を意図したものではない」という趣旨の記載があり、外部コラボレータの数が自社のユーザー数を大きく上回る場合や、企業全体の帯域がCDN的な使い方を示唆する水準に達した場合には、Boxが利用を規制する権利を留保するとされています。カタログや動画を不特定多数へ配る用途を主目的にする場合、この点は事前に確認が必要です。

もう1つ、APIについても上限があります。プラン比較表に載っている月間APIコール数(Businessは50,000、Enterprise以上は100,000)を超える、あるいは短時間に大量の呼び出しが集中すると「429 Too Many Requests」が返されます。Boxとの連携を自社システムに組み込む予定があるなら、この配分は最初に見積もっておく数字です。

1ファイルのアップロード上限がプラン選びを決める

プラン比較表を上から下まで見ていくと、ストレージ容量の行はすべて「上限なし」で、差がありません。実際に差が出るのは単一ファイルのアップロード容量上限の行です。Businessが5GB、Business Plusが15GB、Enterpriseが50GB、Enterprise Plusが150GB、Enterprise Advancedが最大500GBと、5段階に分かれています。

つまりBoxのプラン選びは「会社全体で何TB使うか」ではなく「いちばん大きい1つのファイルが何GBか」で決まります。日常の書類やスライドが中心なら5GBのBusinessで足ります。編集前の動画素材、点群データ、CADの一括アーカイブ、医療画像のように単体で数十GBになるファイルがあるなら、その1点のためにEnterprise以上を選ぶ判断になります。

手元のファイルサーバーで、いちばん大きいファイルのサイズを先に調べてください。Windowsのエクスプローラーで対象フォルダを検索し、サイズの降順で並べれば数分で分かります。この1つの数字が出るだけで、5プランのうち検討対象が2つ程度まで絞れます。移行の段取りはクラウドストレージ移行の手順にまとめました。

最低3名という条件と、超過ユーザーの自動課金

法人向け5プランはいずれも最低購入ユーザー数が3名です。加えて、利用規約とポリシーには「ユーザー数を人為的に少なく見せる行為」を禁じる条項があります。具体的には次のような使い方が挙げられています。

  • 1つのアカウントを複数人で共有する。
  • salesteam@ のような部署の総称アドレスや別名でアカウントを作る。
  • 棚卸し(true-up)の直前にアカウントを削除し、後から作り直す。
  • 従業員の個人メールアドレスでアカウントを作り、ユーザー数の計上を避ける。

また、特定の個人に紐づかない「システムアカウント」「サービスアカウント」としてBox APIを使う場合は、事前の承認が必要とされています。社内システムからファイルを集約する、社内リポジトリからAPI経由で移行するといった用途は珍しくないので、該当しそうなら営業担当かサポートに確認しておく項目です。

契約ライセンス数を超えるユーザーが見つかった場合、Boxは請求連絡先へ超過ユーザーの通知を出し、その報告から21日後に、恒久的に削除されていない分のライセンス料を登録済みの支払方法へ請求できると規約に書かれています。追加分の契約期間は既存のライセンスと同じになり、いったん課金された超過ユーザーのアカウントを削除しても返金やクレジットは受けられません。退職者のアカウント整理を後回しにすると、そのまま請求に載る構造です。

他の4製品と比べたときのBoxの強み

比較の対象

  • 強み法人向けプランはすべて容量無制限。データ量の見通しが立たない段階でも、容量超過で業務が止まる心配をしなくてよい。Google WorkspaceやMicrosoft 365のように「1人あたり何GB」で足りるかを毎年見積もり直す作業が要らない。
  • 強み1ファイル上限が5段階に分かれており、大きな単体ファイルを扱う部門の要件にプランを合わせられる。Dropboxのように容量をチーム全体で共有する方式では、単体ファイルの上限をプランで選ぶという設計になっていない。
  • 強み外部コラボレータの扱いがプランとして定義されている。Business Plus以上は外部コラボレータが上限なしで、社外との共同作業を前提にした料金体系になっている。
  • 強みコンプライアンスの対応範囲が上位プランで明示されている。EnterpriseからFedRAMP Moderate、HIPAA、SOC 1/2/3への対応が挙げられており、監査で説明を求められたときに参照できる。
  • 強み税込価格で表示されている。DropboxとGoogle Workspaceの日本語料金ページでは、表示額が税込か税抜かを読み取れませんでした。総額で比べたい発注側にとっては、この差は小さくありません。

他の4製品と比べたときのBoxの弱み

比較の対象

  • 弱み1ユーザーあたりの単価が高い部類に入る。Business 1,980円(税込)に対し、Microsoft 365 Business Basicは1,049円(税抜)、Google Workspace Starterは800円、Dropbox Standardは1,500円です。人数が増えるほど差が開きます。
  • 弱みユーザー課金なので、人数が増えれば総額も増える。セキュアSAMBAのような容量課金・ユーザー数無制限の製品と比べると、500GBで足りる会社では20人前後で総額が逆転します。
  • 弱み最低購入ユーザー数が3名。1人や2人の会社は法人向けプランを使えず、Business Starterか個人向けプランへ回ることになります。
  • 弱み年間プランの縛りが強い。更新日まで解約もシート削減もダウングレードもできないと規約に明記されており、人数が減る可能性がある会社には向きません。
  • 弱みグループウェアが付いてこない。Google WorkspaceやMicrosoft 365はメール、会議、表計算まで含むため、ストレージ単体の金額だけで比べると割高に見えます。すでにどちらかを契約している会社は、二重に払う形になる部分がないか確認が要ります。
比較軸Box BusinessDropbox StandardGoogle Workspace StandardMicrosoft 365 Business BasicセキュアSAMBA ビジネス
課金の単位ユーザーユーザーユーザーユーザー容量
月額(表示)1,980円(税込)1,500円1,600円1,049円(税抜)35,000円(税抜)
容量の数え方無制限チーム全体で5TB1人あたり2TB1人あたり1TB全社で500GB
1ファイル上限5GB公式ページで確認できず公式ページで確認できず公式ページで確認できず100GB
人数の条件3名以上・上限なし3名以上最大300人最大300ユーザー無制限

各製品の内訳は、Dropbox BusinessGoogle WorkspaceMicrosoft 365 BusinessセキュアSAMBAのそれぞれのページに分けて書いています。

プラン料金に含まれないアドオン

料金ページには、プラン本体とは別に「最もよく利用されるアドオン製品」として4つが挙げられています。いずれも別途の購入が前提で、プランの月額には含まれません。セキュリティ要件や内部統制の要件を満たすためにBoxを選ぶ場合、必要な機能がプラン側にあるのかアドオン側にあるのかで総額が変わります。

アドオン公式ページの説明検討する場面
Box Shield分類ベースのセキュリティ制御と、脅威検出機能によるデータ漏洩の防止ファイルの機密区分ごとに共有範囲を強制したい、不審な操作を検知したい
Box Governance保持・廃棄ポリシーとリーガルホールドによるコンテンツ管理文書の保存年限が法令や社内規程で決まっている、訴訟対応で保全が必要
Box Platform業務アプリ間でのコンテンツ共有など、プラットフォーム機能を拡張するAPI自社サービスの画面からBoxのファイルを扱わせたい
Box Zones複数の地域をまたぐデータレジデンシー要件への対応支援データの保管国を指定する必要がある

このうちBox Platformについては、公正使用ポリシーに「Platform Resourcesの事前購入が必要」と明記されています。Platform Resourcesとは月間アクティブユーザー数、月間プラットフォームAPIコール数、月間プラットフォーム帯域、プラットフォームストレージの4種類で、購入した数量を超えないようにするのは利用者側の責任とされています。開発を始めてから足りないことに気づくと計画がずれるため、連携の設計段階で見積もる項目です。

Boxが向く会社と、向かない会社

向いている

保存量の見通しが立たず、毎年の容量追加の稟議を避けたい会社。容量無制限は、見積もりの手間そのものを消せる点に価値があります。

向いている

単体で数十GBのファイルを日常的に扱う部門がある会社。プランを1段上げるだけで上限を引き上げられます。

向いている

社外の協力会社や顧客と同じファイルを日常的に触る会社。Business Plus以上は外部コラボレータが上限なしです。

向いていない

人数が多く、1人あたりの保存量は少ない会社。ユーザー課金の総額が積み上がるだけで、無制限の利点を使い切れません。

向いていない

繁忙期だけ人数が増減する会社。年間プランでは更新日までシート数を減らせません。

向いていない

大容量ファイルを不特定多数へ配信したい会社。公正使用ポリシーでCDN的な利用が禁じられています。

契約期間、自動更新、解約とダウングレードの条件

利用規約には、月間プランと年間プランのそれぞれについて期間と解約の扱いが書かれています。金額よりもこちらのほうが、後から効いてくる条件です。

項目月間サブスクリプションプラン年間サブスクリプションプラン
契約期間1か月1年
自動更新更新日の3営業日前までにキャンセルしない限り自動更新更新日の3営業日前までにキャンセルしない限り、1年単位で自動更新
期間中の解約次の更新日で終了更新日まで不可
シート数の削減・ダウングレード次の更新日から反映更新日まで不可
返金支払い済み分の返金なし支払い済み分の返金なし

年間プランの項には「不明な場合、月間サブスクリプションプランの選択を推奨します」という一文が置かれています。5%の割引と引き換えに1年分の人数を固定するかどうか、という判断です。人員計画が固まっていない段階では、規約が勧めているとおり月間で始めて、体制が決まってから年間へ切り替えるほうが安全です。

無料トライアルについても記載があります。期間が明示されていない場合は14日間で、最終日までにキャンセルしなければ有料サブスクリプションへ移行します。移行後に次の請求サイクル前でキャンセルしても、控除や返金はありません。トライアルの終了日は申し込み時にカレンダーへ入れておくのが確実です。

契約前に確認しておく5項目

  1. いちばん大きいファイルは何GBかこの1つでBusinessかEnterpriseかが決まります。過去1年分のファイルサーバーをサイズ順に並べて確認します。
  2. ライセンスを何人分買うか、月あたりどれだけ通信するか帯域の上限は購入ライセンス数×1TBです。動画や大容量データの出し入れが多い部署があるなら、その部署の月間の通信量を見積もります。
  3. オンライン購入か、代理店経由か料金ページの価格とライセンス条件はオンライン購入の場合に適用されると明記されています。代理店見積もりは別条件として扱います。
  4. APIで連携する予定があるか50,000コールか100,000コールかでプランが変わります。特定の個人に紐づかないサービスアカウントを使うなら、事前承認の要否も確認します。
  5. 1年で人数が減る可能性があるか減る可能性があるなら月間プランを選びます。年間プランは更新日までシート数を減らせません。

管理者側の設定と権限の考え方はクラウドストレージの管理者設定とセキュリティに、製品を絞り込む順番はクラウドストレージの選び方に整理しています。

よくある質問

ストレージ容量が本当に無制限なら、何を保存しても止まりませんか

保存量については、料金ページに上限の記載がありません。ただし公正使用ポリシーで帯域とAPIコールに上限が置かれているため、保存したあとの出し入れが多い使い方では制限の対象になり得ます。「置いておく」ことと「動かす」ことを分けて考えてください。

3名未満では契約できませんか

法人向け5プランはいずれも最低購入ユーザー数3名です。1人で使う場合はIndividual(無料・10GB)またはPersonal Pro(月1,320円・100GB)が該当します。Business Starterも最低3名からです。

年払いと月払いでどれくらい違いますか

料金ページの表示では年払いの割引率は5%です。Businessなら月2,085円が1,980円になります。ただし年間プランは更新日まで解約もシート削減もできない条件が付きます。

途中でプランを下げられますか

年間プランでは、キャンセル、利用シート数の削減、ダウングレードのいずれも更新日まで許可されないと規約に書かれています。月間プランなら次の更新日から変更できます。

代理店から買うと何が変わりますか

料金ページの注記により、掲載価格とライセンス条件はオンライン購入に適用されるものとされています。代理店経由の場合の価格・条件は個別見積もりになるため、この記事の数字はそのまま使えません。

この記事で参照した一次情報

比較表に載せた他社の金額は、Dropbox「プラン」、Google Workspace「料金」、Microsoft「Microsoft 365 Business プランの比較」、セキュアSAMBA「料金プラン」の各公式ページで同日に確認したものです。税の区分が公式ページに記載されていなかったものは、表示額をそのまま並べています。

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