電子マネーが使える法人カードランキング。法人カードは電子マネーでよりお得になる！

電子マネーを普段から利用している、という方は多くなってきました。要はキャッシュレス生活を実現している方がかなりの数になってきたのです。そもそも電子マネーに対応している店舗も多くなりました。

その電子マネーですが、クレジットカードと連携するようになったのです。クレジットカードと連動して支払いを行ったりチャージを行ったりできるようになったので、使い勝手も格段にアップしています。電子マネーというと事前チャージしなければ利用できないイメージがあるかもしれません。しかし後払い式の電子マネーも登場しているのです。

電子マネーですが、法人カードで利用することも可能です。法人カードで電子マネーを利用すると、より決済が簡単になります。数百円などの少額の買い物にも活用できるわけです。

こちらでは以下のテーマについて徹底解説します。

電子マネーとはどういったものなのか？
電子マネーサービスの種類と特徴
電子マネーが利用できるお得な法人カードランキング

個人カードを利用して電子マネーで決済している、という方は多いかもしれません。法人カードでも電子マネー決済はできるので、この機会に利用を検討してみませんか？

ただしどんなカードでも法人カードがお得に利用できるとは限りません。お得な電子マネー付帯の法人カードを知りたい、という方は必見です。

そもそも電子マネーって何だ？

電子のお金のこと

電子マネーとはその名の通りに「電子のお金」のことを指しています。金と同じようにできるものであり、ショッピングなどに活用できます。

電子マネーを利用するためには予めチャージをしておくか、自動チャージなどに対応したもので利用することになります。自身でチャージしなければならないタイプの電子マネーである場合には、残高が「０」になっていたら利用できません。

電子マネーは様々なところで利用ができるようになってきました。電子マネーの加盟店も日々増えているのです。コンビニでも利用可能です。さらには食品スーパーであるとか百貨店といったところでも利用可能です。カフェなどの飲食店でも利用できるようになっており、日常に密接に結びついてくるようになってきました。

すでに支出の一定割合を電子マネーで行っている、という方もいるのです。

電子マネーのメリットとは？

キャッシュレスで買い物ができる
ポイントがつく
小額決済に適している
使いすぎが防げる
財布が薄くなる（軽くなる）
使える場所が多い

極論を言えば現金を持ち歩かずに済む

電子マネーが利用できる店舗だけを利用するのであれば、現金を持ち歩く必要は一切なくなります。要はキャッシュレスで過ごせるようになる可能性を秘めているわけです。

現金で対応する場合にはいくつかの問題があります。例えば現金が足らなくなってしまえば買い物ができません。一方でオートチャージに対応している電子マネーであれば、自分でチャージする必要もなく利用し続けることが可能なのです。

現金決済ではお釣りの受け渡しの必要もあります。決済時の手間というものもなくなるわけです。電子マネーで決済をするようになると、お札や硬貨の受け渡しがありません。電子マネーの読み取り機にカードやスマホをかざすだけで決済ができてしまうのです。

急いでいるときもあるでしょう。そんな時に財布の中から紙幣や硬貨をとりだして、さらにはお釣りを受け取る、といったことを面倒に感じたことがある方も多いのではありませんか？

ちなみに電子マネー決済はクレジットカード決済よりも楽です。クレジットカード決済の場合も現金のやり取りはありません。しかしサインや暗証番号を求められることがあるのです。しかし電子マネーについてはサインを求められることも暗証番号の入力を求められることもありません。

チャージした時だけではなく使ったときにもポイントが獲得可能

電子マネーの種類によっても対応は異なりますが、ポイントが獲得できるタイプの電子マネーが多いのです。現金決済であれば、ポイントが貰えません。しかし電子マネーは利用するとポイントが貯まり、後に買い物で利用できるようなケースもあるわけです。

ちなみに電子マネーの登場した当初はポイントは付きませんでした。しかし現在では多くの電子マネーが乱立しており、各電子マネーが競争を勝ち抜くためにもポイント対応をしてくれるようになったわけです。

数百円の買い物が多い方におすすめ

数百円の買い物にわざわざ現金を支払ったり、クレジットカードを利用するのは面倒だと感じている方も多いはずです。クレジットカードも100円や200円の決済に利用できますが、たったそれだけの決済でサインを求められたり暗証番号を入力したりしなければならないわけです。

電子マネーに関しては実は高額の買い物には適していません。チャージできる金額に限りがあるのです。その一方で少額の買い物には適しています。普段から硬貨を持ち歩かない、という方も多いのではありませんか？自動販売機などでの買い物も面倒に感じてしまうでしょう。

電子マネーは面倒に感じる少額決済を気軽に行わせてくれる存在でもあるわけです。

電子マネーはいくらでも使えるわけではない

クレジットカードの場合は限度額が数十万円や100万円以上ということもあります。要は使いすぎが発生してしまう可能性があるわけです。使いすぎてしまえば、その返済に頭を悩ませることになります。

一方で電子マネーに関しては、自分でチャージするタイプであればチャージした金額分しか利用できません。青天井で利用し続けることはできないのです。さらにプリペイド式は前払いなので、使った分を返済する必要もありません。

さらに電子マネーの1回あたりの決済金額上限はそれほど高いわけではありません。2万円であるとか5万円といったような額に設定されているのです。数十万円などの利用はできません。

クレジットカードであるとついつい使いすぎてしまう、という方は電子マネー決済の割合を多くしてみましょう。

小銭を持ち歩く必要なし

小額決済に電子マネーを利用すれば、硬貨を持ち歩く必要はなくなります。それだけ財布がスッキリすることになるわけです。

一方でカードの枚数が増えることを危惧している方もいるかも知れません。確かにカードタイプの電子マネーを利用する場合には、財布の厚みが増してしまう可能性もあります。

しかしクレジットカードに付帯している電子マネーもあります。本来2枚のカードが必要なところ、1枚で済むわけです。スマートフォンなどで電子マネー決済することも可能です。カードではない利用方法も電子マネーにはあります。

※個人カードだけではなく法人カードにも電子マネーは付帯しています。

使える場所が増え続けている

電子マネーを利用する方が増えているので、各電子マネーの加盟店も増えているのです。以前は電車などの公共交通機関での利用がメインでもありました。しかし駅構内の売店であるとか自動販売機でも利用できます。

他にもタクシーであるとかコンビニ、レストランなどの飲食店や家電量販店などでも活用できるようになったのです。

電子マネーの利便性は高まるばかりです。あなたが定期的に利用している店舗もすでに電子マネーの加盟店になっているかもしれません。

電子マネーのデメリットとは？

後払い（ポストペイ）式電子マネーは使いすぎる可能性あり
チャージしすぎても出金できない
セキュリティが甘い
残高の把握が難しい
電子マネーの種類が多すぎる

後払い式は使いすぎに要注意

クレジットカードと連動している電子マネーの中には後払いタイプのものもあります。使った額があとから請求されることになるので、使いすぎに気づかないこともあるのです。

電子マネーは少額の利用をメインとして行われているケースもあります。しかし1回あたり1,000円や2,000円の決済とはいえ、月に10回や20回の利用となると高額化してしまいます。気づかないうちに電子マネーを月に数万円利用していることもありえるのです。

プリペイド式電子マネーはチャージしすぎても出金不可

プリペイド式の電子マネーに1万円入金したとします。しかし結局ほとんど使わずに、チャージした大半が残ってしまう、ということもあり得るわけです。

しかし電子マネーに関しては払い戻しの機能が基本的にはありません。使う金額を見定めてから計画的に入金をしていかなければ、せっかくのチャージしたお金が宙に浮いたような状況になることもあるわけです。

プリペイド式の電子マネーを利用している方、利用しようとしている方はなるべく一度に多額の入金は避けましょう。慣れてきてから入金額を増やしていくべきです。

※電子マネーに有効期限はないので、チャージしたお金が失効することはありません。
※ポストペイ（後払い）式の電子マネーであればチャージしすぎることはありません。

電子マネーの紛失や盗難の補償はない

クレジットカードであれば紛失したり盗難されて悪用されたとしても補償してもらえます。不正利用分に関しては全額補償されるのです。100万円利用されてしまおうが200万円利用されてしまおうが、自身の損害額は「0」ということになります。

※一定期間内にカード会社に盗難や紛失の報告をしなければ補償されません。

一方の電子マネーに関しては一切補償はありません。仮に電子マネーのカードを無くしてしまえばチャージしている金額は戻ってきません。損失額も補償はされないのです。

勝手に電子マネーが利用されてしまったとしても、その被害額も補償されません。

ただし電子マネーはあくまでチャージしている額のみが利用できるものとなっています。損失額が多額になることはありません。ただしポストペイ（後払い）式の電子マネーとなると話は変わってきます。

カードをかざすだけで利用できてしまうので、不正利用される可能性がゼロとは言えません。しかもオートチャージ式であるといくらでも利用され続けてしまう可能性があるわけです。

電子マネーを紛失した場合には、すぐに届け出るなど不正利用がされ続けないようにしましょう。

電子マネーカードの残高が印字されるわけではない

電子マネーのカードに残高が印字されるのであれば、残高の把握がいつでもできます。少なくなってきたらチャージすればよいのです。

しかし電子マネーのカードには残高が印字されていません。利用したりチャージするときなどに残高がわかるようになっているわけです。残高の把握が難しくなっているのも、電子マネーのデメリットです。

一方でスマートフォンなどと連動させて電子マネーを利用する方法もあります。スマホのアプリなどから残高の把握も可能です。

電子マネーを複数所持することになる可能性が高い

様々な店舗でキャッシュレスで買い物をしよう、と思うと一つの電子マネーでは対応できない可能性があります。店舗によって対応している電子マネーが異なるのです。

そもそも電子マネーの種類は極めて多く、どれが良いのかわからない、という方もいるのではありませんか？

加盟店の数から言えば「QUICPay」と「iD」が最も利用しやすい電子マネーと言えます。しかし公共交通機関を利用する方であれば「Suica」や「PASMO」が必須です。コンビニ利用が多い方であれば「WAON」であるとか「nanaco」にも手を広げなければなりません。

結果として複数の電子マネーを併用することになってしまうわけです。

クレジットカードであれば「QUICPay」と「iD」の両方が利用できるものも登場しています。なるべくカードの枚数を減らしたいと思うのであれば、クレジットカードで複数の電子マネーが利用できるものを検討しておきましょう。

電子マネーサービスの種類と特徴とは？

入金方法、支払い方法から見る電子マネーの種類

「プリペイド式電子マネー」・・・事前にお金をチャージして利用する
「ポストペイ式電子マネー」・・・利用額を後日まとめてクレジットカードなどで支払う

要は前払い式と後払い式の電子マネーがあるのです。

前払い式であると、チャージした金額を超える利用はできません。よって定期的に自分でチャージをして利用しなければなりません。一方で使いすぎを防ぐ、といった効果もあるわけです。

後払い式であると、わざわざ自分でチャージする必要はありません。チャージ金額が少なくなってきたら、自動的に補充がされるのです。要は半永久的に電子マネーが利用できる状態になります。ただし、後日に支払わなければなりません。自身の支払能力を超えた利用にならないように注意すべきです。

交通系と流通系の電子マネーあり

「交通系電子マネー」・・・公共交通機関や提携先で利用可能な電子マネー
「流通系電子マネー」・・・様々な提携先で利用可能な電子マネー

交通系も流通系も様々なところで決済に利用できるのは一緒です。しかしメインとしている対象先に違いがあります。

交通系電子マネーに関しては、バスや私鉄、さらには地下鉄やJRなどを主としており、他に提携先の店舗でも利用できる、といったタイプになっているわけです。提携先の店舗に関してはおまけ、といった見方もできるかもしれません。

流通系電子マネーに関してはレストランやデパートであるとか、コンビニやスーパーなどの提携先を主としています。交通系電子マネーと比較すると、利用できる店舗数が多い、といった特徴もあるわけです。

法人カードと提携している主な電子マネーとその特徴

iD
QUICPay
Suica
PASMO
楽天Edy
WAON

iDの特徴とは？

ドコモが行っている電子マネーサービスとなっています。

iDはおサイフケータイやクレジットカードと連動しており、それらを読み取り機にかざすだけで支払いができる、といったスグレモノになっています。

特に注目してほしいのが「おサイフケータイ」に対応している、という部分です。なにもiD付帯のクレジットカードを決済のたびに持ち歩く必要はありません。おサイフケータイにiD対応のクレジットカードを登録しておくことで、カードレスで決済ができるわけです。もちろんクレジットカードでiD決済することも可能です。

※iPhoneに関してはおサイフケータイに対応していません。おサイフケータイを利用してiDを利用したいと考えるのであれば、おサイフケータイに対応している機種を選びましょう。ちなみにアンドロイドのスマホであれば、ほとんどがおサイフケータイに対応しています。

iDの使い方は2つあります。まずはiDが搭載されたクレジットカードを読み取り機にかざす方法です。さもう一つはおサイフケータイに対応している携帯電話を読み取り機にかざす方法です。

iDはポストペイ式の電子マネーなので、チャージをする必要はありません。後払い式となっているので、残高を気にする必要もないのです。よってiDの利用は必ずクレジットカードと連動させることが必要になるわけです。

iDの加盟店は極めて多く、全国に50万店以上あります。各種電子マネーサービスの中でも加盟店数の多さはトップクラスとなっているのです。加盟店も増えており、2018年にはライザップやAOKI、さらにはタリーズコーヒーやスギ薬局グループでも利用できるようになりました。

※新たな加盟店情報についてはiDの公式ページの「「iD」が使えるようになりました」に詳しく記載されています。

電子マネー「iD」の特徴まとめ

ドコモの電子マネーサービスである
後払い式電子マネーである（チャージ不要）
使用方法は２つ
（おサイフケータイに対応した携帯電話をかざす、またはiD搭載のクレジットカードをかざす）
加盟店数は全国50万店以上

QUICPayの特徴とは？

QUICPayはJCBカードが行っている電子マネーサービスです。だからといってJCBカードでしか利用できないわけではありません。他のブランドのカードであったとしても、QUICPayは利用可能です。

QUICPayの利用方法は3種類と豊富です。

ポストペイ型（後払い）とプリペイド型（先払い）、さらにはデビット型（即時払い）の3つが用意されているのです。

利用方法の中で主流となっているのはポストペイ型です。クイックペイ対応のクレジットカードが必要であり、利用分を後に支払うことになります。

プリペイド型は「au WALLET プリペイドカードau WALLET プリペイドカード」が必須となります。さらにApple Payにau WALLET プリペイドカードau WALLET プリペイドカードを追加して事前チャージをして利用することになります。

デビット型については電子マネーサービスではかなり珍しいです。デビット型はクレジットカードと関連しないので、未成年の利用も可能となっています。利用にはみずほ銀行の口座とアプリの「みずほWallet」が必須となります。利用すると即時みずほ銀行の口座から引き落としが実施されます。

QUICPayが利用できる店舗は多種多様となっています。端末数は30万台程度もあり、iDと双璧を成すほどの加盟店数を誇っているのです。

新たな加盟店の数も増えており、最近（2018年）ではタリーズコーヒーやリンガーハット、ユニクロやマクドナルドも新たに加盟店となりました。

※新たな加盟店情報についてはQUICPayの公式ページに詳しく記載されています。

一般的な電子マネーは紛失補償や盗難補償が付きませんが、QUICPayは付帯しています。クレジットカードと同様の報奨が付くので、QUICPay搭載のクレジットカードやおサイフケータイ対応の携帯電話を不正利用されてしまった場合には原則として全額補償されます。

電子マネー「QUICPay」の特徴まとめ

JCBカードの電子マネーサービスである
利用方法は3種類あり（ポストペイ型・プリペイド型・デビット型）
加盟店数が30万店程度と多い
不正利用時に補償あり

Suicaの特徴とは？

電子マネーの中でも最も有名かもしれません。SuicaはJR東日本が提供している電子マネーです。

Suicaには3つの種類があります。まずは「Suicaカード」があります。さらに「モバイルSuica」があります。そして「クレジットカード一体型」があるわけです。

チャージ方法に関しては駅にある券売機から行うイメージが強いかもしれません。しかし他にもスマホのアプリからオートチャージすることも可能なのです。

Suicaに関してはJR東日本での利用を思い浮かべる方も多いでしょう。しかしJR西日本の「ICOCA」との連携も始まっているのです。JR西日本でも利用できるようになっており、使い勝手に関してはどんどん高まっている印象です。

もちろん公共交通機関だけで利用できるわけではありません。自動販売機での利用も可能です。コンビニでも利用できるのです。電車やバスだけで利用できる電子マネー、といった印象はもうありません。

法人との相性が良い電子マネーであることも知られています。法人として移動する機会が多い、という方も多いでしょう。そういった時にSuicaは役立ってくれるのです。ちょっとした出張であるとか、接待や商談での移動などにもSuicaは使うことになります。法人カードにSuicaが付帯しているものを選べば、ビジネス関連の決済がいままで以上に楽になることは間違いありません。

電子マネー「Suica」の特徴まとめ

JR東日本の電子マネーである
Suicaには3つの種類あり（Suicaカード・モバイルSuica・カード一体型）
チャージは券売機だけではなくアプリからも可能
JR西日本のICOCAと連携している

PASMOの特徴とは？

首都圏の私鉄やバスが加盟している電子マネーです。東京メトロであるとか京王電鉄などの首都圏の100を超える鉄道事業者が関わっています。

Suicaとは密接な関係にあり、首都圏だけではなく全国で相互利用が可能となっています。私鉄版のSuica、といった見方もできるわけです。

Suicaと同様に駅の改札ではICEBERGカードのタッチで通過可能です。電子マネーとして一般の買い物でも利用可能です。ただしSuicaとは異なりApple Payは利用できません。

提携先はSuicaだけではなく、

Kitaca（JR北海道）
TOICA（JR東海）
ICOCA（JR西日本）
manaca（名古屋市交通局）
nimoca（西日本鉄道）
SUGOCA（JR九州）
はやかけん（福岡市交通局）

となっています。全国の鉄道と手を結んでおり、その利便性は向上しています。

PASMOはプリペイド式の電子マネーなので、前もってチャージをしておかなければなりません。駅などの券売機やコンビニなどでチャージ可能となっています。PASMO加盟店で「チャージをしてください」といえば対応してもらえます。

さらにオートチャージ機能もあり、チャージ金額が一定額以下になると自動的に入金されるのです。

ポイントが付く電子マネーもありますが、残念ながらパスモに関してはポイントサービスがありません。利用した見返りが得られない電子マネーとなっているのです。ポイントをつけるためには提携クレジットカードを利用しましょう。

クレジットカードからチャージするようにすれば、クレジットカード位のポイントを獲得できるわけです。

PASMOの種類は全部で3種類あります。カード式PASMO・定期券型PASMO・クレジットカード型PASMOとなっています。カード式PASMOであれば自動券売機で気軽に入手可能です。定期券に関しては定期券売り場で手に入れてください。

電子マネー「PASMO」の特徴まとめ

首都圏の私鉄やバスが加盟している電子マネーである
全国の鉄道業者と提携している（相互利用が可能）
Apple Payの利用はできない
基本はプリペイド式だがオートチャージ機能もある
パスも利用によるポイントは得られない
（クレジットカードでチャージすればクレジットカードのポイントは獲得可能）

楽天Edyの特徴とは？

楽天の電子マネーが楽天Edyです。

電子マネー大手のiDやQUICPayに次ぐ存在として注目を集めています。

楽天Edyに関してはオートチャージ機能が備わっています。楽天系のクレジットカードに付帯しているので、そのままカードから楽天Edyにチャージできるわけです。しかも楽天カードは比較的ポイント還元率が高く設定されています。チャージしたら一定割合の楽天スーパーポイントが獲得できるのも大きなメリットの一つでしょう。

利用できる店舗も数多くあります。全国に40万店以上の加盟店があるのです。特に力を入れているのがコンビニです。全国の様々なコンビニに対応しており、コンビニ利用が多い方にとっては必需品とも言える存在になっているわけです。

楽天Edyに関してはおサイフケータイを利用することも可能です。カードを持ち歩かなくても、スマホや携帯電話で決済ができるわけです。しかしApple Payには対応していません。

楽天Edyは利用時にポイントが獲得できます。基本は200円につき1ポイント（還元率0.5%）ですが、ポイントプラス加盟店であれば2倍の100円につき1ポイント（還元率1.0％）が獲得可能です。

ポイントプラス加盟店例

椿屋珈琲店
てもみん
デックス東京ビーチ
ダッキーダック
八重洲ブックセンター
サークルK
サンクス

楽天Edyは3つのタイプがあります。まずは楽天ポイントカードですカード型Edyがありますし、Edyグッズで利用することも可能です。ケータイやスマートフォンで利用することも可能です、おサイフケータイで利用するわけです。楽天Edyアプリをダウンロードして設定をするだけで利用できます。

最後に楽天Edyつきクレジットカードを利用する方法があります。楽天発行のクレジットカードであれば、最初からEdy機能付きのカードを発行してもらうことも可能なのです。

チャージ方法は4つ用意されています。アプリを使ってチャージする方法、クレジットカードを利用してオートチャージする方法、レジでチャージする方法、楽天Edyチャージャーでチャージする方法、銀行口座からチャージする方法があります。

電子マネー「楽天Edy」の特徴まとめ

楽天の電子マネーである
利用するとポイントが得られる（通常0.5%還元、ポイントプラス加盟店であれば1.0％還元）
クレジットカード搭載タイプあり
オートチャージ機能あり
Apple Payには対応していない

WAONの特徴とは？

イオンが提供している電子マネーサービスです。イオングループの利用が多い、という方におすすめの電子マネーとなっています。

WAONの大きなメリットとしてあげられるのは、クレジットカードのイオンカードでWAONをチャージするとポイントが2重取りできる、というものです。還元率は合計で1.5％にもなります。イオンカード自体は還元率が0.5%と低いのですが、WAONと結びつくと圧倒的に有利になるわけです。

加盟店数的には楽天Edyよりも少ないので、その点は見劣りするかもしれません。一方で前述したように還元率は極めて高いので、うまく利用すれば大きな節約になる可能性もあります。

WAONのチャージ方法は現金やクレジットカードを利用して端末にて行うことが基本となっています。一方でクレジットカードとも連動しているので、オートチャージ設定もあります。事前にチャージするのが面倒くさい、という方はオートチャージ機能を利用しましょう。

WAONはカードでのみ利用できるわけではありません。ケータイアプリである「モバイルWAON」をおサイフケータイに登録してください。それだけでカードとおなじようにWAONがケータイでも利用できるようになるのです。アプリ上でもチャージができるようになります。

一方でApple Payには対応していません。Apple PayにWAONは登録できないのです。

電子マネー「WAON」の特徴まとめ

イオンの電子マネーである
イオンカードとの相性が良い（ポイント還元率が1.5％）
オートチャージ機能あり
おサイフケータイの利用が可能
Apple Payには対応していない

法人カードに搭載されている電子マネーとは？

まず理解しなければならないのが電子マネーが利用可能な法人カードは少ない、という部分です。また前述した有名電子マネーの中には法人カードが対応していないものもあるわけです。

法人カードに搭載されている電子マネーには以下のようなものがあります。

iD（アイディ）
QUICPay（クイックペイ）
Visaタッチ決済（Visa payWave）
Mastercard®コンタクトレス

Visaタッチ決済（Visa payWave）とMastercard®コンタクトレスについては紹介しませんでした。知名度が高くはないからです。

Visaタッチ決済（Visa payWave）に関しては国際ブランドのVISAが提供する電子マネーとなっています。Mastercard®コンタクトレスは国際ブランドのMastercard®が提供している電子マネーです。

法人カードに搭載されている電子マネーに関しては、基本的にポストペイ型となっています。後払い方式となっているのです。事前にチャージする必要はありません。法人としては、資金繰りの観点から現金を会社に少しでもとどめおく必要があるので「後払い」には大きなメリットがあります。

ちなみに法人カードを利用して電子マネーを利用している方の多くはApple Payを活用しています。iDまたはQUICPayの機能がある法人カードであれば、Apple Payに登録できるのです。

アップルペイに関しては以下の電子マネーが対応しています。

iD
QUICPay
モバイルSUICA
Visa payWave
Mastercard®コンタクトレス

電子マネーが使えるお得な法人カードランキング第1位．セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カード

セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カードと電子マネーの関係性

iD
QUICPay

2つの電子マネーが利用できるのです。双方ともにポストペイ（後払い型）の電子マネーとなっており、法人との相性は抜群となっています。

さらにもう一つ注目してほしいのが、Apple Payに対応している、という部分です。iDとQUICPayはApple Payに対応しており、カードがなくても電子マネー決済ができます。iPhoneだけでちょっとした買い物ができてしまうわけです。

セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カードではSuicaの利用はできません。しかし法人としてSuicaを利用する場面はあると思います。公共交通機関の電子マネーなので、移動する時に使うこともあるでしょう。

セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カードであればApple Payを介してモバイルSuicaにチャージができるのです。さらにiPhoneを使うだけで電車やバスに乗ることができます。モバイルSuicaを利用している、という方であればセゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カードの利用価値は高まるばかりです。

ポイントの獲得も可能

セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カードの電子マネー利用や電子マネーチャージに関しては、ポイント獲得対象となっています。

iD利用時のポイント還元率・・・1.0％
QUICPay利用時のポイント還元率・・・0.5%

セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カードはとくにiDとの相性が良くなっているのです。通常還元率は0.5%ですが、iD利用をすれば2倍の1.0％の還元となるわけです。効率的にポイントを貯めることも可能です。

ポイント還元についてもApple Payは通常のカードショッピングと同等となってます。Apple Payを利用したからといって還元率が低くなることはありません。

セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カードでポイントを貯めるコツ

JALマイルをためている方におすすめのカードでもあるのがセゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カードです。JALマイル還元率が1.125％にもなるのです。

まずはSAISON MILE CLUB（セゾンマイルクラブ）に登録をします。通常の年会費は4,400円（税込み）かかりますが、セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カードであれば無料です。

登録しただけで1,000円のカードショッピングで10マイルたまります。まずはこれでマイル還元率が1.0％です。さらに2,000円につき1ポイントが獲得できます。1ポイントあたり2.5JALマイルと交換できるので、1,000円あたり1.125マイルとなります。1,000円であわせて11.125マイルとなり、還元率は1.125％となるわけです。

電子マネー利用時も通常のカードショッピングとなるので、JALマイラーの方は積極的にセゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カードを利用しましょう。

セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カードのメリット・デメリット

メリット

プライオリティパスあり
コンシェルジュサービスあり
保険付帯あり
電子マネー対応あり
Apple Payの利用可
レンタカー優待やゴルフ優待など各種優待サービスあり

デメリット

年会費が高い
国際ブランドがアメックスのみ
海外での利用に問題あり（加盟店が少ない）（国内はJCBと提携しているので問題なし）
アメックスのプラチナカードだがステータスが低い
ポイントの有効期限なし

セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カードの基本スペックとは？

年会費	2万2,000円（税込み）
子カード	ETCカード（年会費無料）、子カード（年会費3,300円）
電子マネー	iD、QUICPay
電子マネーチャージ	iD、QUICPay、楽天Edy、nanaco
電子マネー還元率	0.5%から1.0％
国際ブランド	アメリカン・エキスプレス
Apple Pay	利用可能
空港ラウンジサービス	国内主要空港、ハワイの「ダニエル・K・イノウエ国際空港」（ホノルル国際空港）、プライオリティパスあり（世界の1,200カ所以上のラウンジの無料利用が可能）
海外旅行傷害保険	最高1億円（自動付帯）
国内旅行傷害保険	最高5,000万円（利用付帯）
ショッピング保険	海外（最高300万円）、国内（最高300万円）

電子マネーが使えるお得な法人カードランキング第2位｜EX Gold for Biz M

EX Gold for Biz Mと電子マネーの関係性

EX Gold for Biz Mであれば以下の電子マネーサービスが利用可能です。

Visaタッチ決済（Visa payWave）
Mastercard®コンタクトレス

EX Gold for Biz Mには2つの国際ブランドが用意されています。よってVISAを選択した場合には「Visaタッチ決済（Visa payWave）」が利用できるのです。さらにMastercard®を選択した場合には、「Mastercard®コンタクトレス」が利用できます。

双方ともに後払い式の電子マネーとなっており、電子マネーとして利用した分は一般のカードショッピングと同様にカード明細書に記載されて支払日に口座から引き落としが実施されます。

2つの電子マネーですが、一般の電子マネーと同様にカードを読み取り機にかざすだけで利用が可能です。何か難しい手続きをしなければならない、といったこともありません。

もう一点、EX Gold for Biz Mで電子マネーを利用する方法があります。Apple Payの利用です。EX Gold for Biz MではApple Payの利用ができるので、iPhoneを持っている方であればiPhoneを利用した決済もできてしまいます。決済の幅がより広がるタイプのカードとなっているわけです。

電子マネー利用時のポイント還元率に注目

EX Gold for Biz Mの通常還元率は0.5%となっています。しかしEX Gold for Biz M保有者は優遇されており、常時20％アップとなります。要は還元率は0.6％なのです。電子マネー利用時であったとしても0.6％の還元が受けられます。

さらに年間のカードショッピング額によってもポイント還元率は大きく異なってきます。カードショッピング額が高くなればなるほど大きなポイントを貰えるチャンスが出てくるわけです。

ポイント還元率は最大で1.1％にもなります。

年間のカード利用額	ステージ名	翌年のポイント還元率
50万円未満	ノーマル	0.60%
50万円以上100万円未満	ステージ50	0.85%
100万円以上200万円未満	ステージ100	0.95%
200万円以上	ステージ200	1.10%

法人カードとしては異例とも言えるポイント還元率の高さとなっています。仮に1.1％となると、年間で50万円の電子マネーを利用しただけで5,500円分のポイント獲得となるわけです。

EX Gold for Biz Mのメリット・デメリット

メリット

ポイント還元率が高い
電子マネーが利用できる
利用できる店舗が国内外に多い
少額補償であるが保険が付帯している

デメリット

ゴールドカードだが年会費が低い
ステータスが低い

EX Gold for Biz Mの基本スペックとは？

年会費	2,200円（税込み）（初年度無料）
子カード	ETCカード（年会費無料）、子カード（年会費無料）
電子マネー	Visaタッチ決済（Visa payWave）、Mastercard®コンタクトレス
電子マネーチャージ	楽天Edy、nanaco
電子マネー還元率	0.5%から1.0％
国際ブランド	VISA、Mastercard®
Apple Pay	利用可能
空港ラウンジサービス	国内主要空港、ハワイの「ダニエル・K・イノウエ国際空港」（ホノルル国際空港）、韓国の「仁川国際空港」
海外旅行傷害保険	最高2,000円（自動付帯）
国内旅行傷害保険	最高1,000万円（自動付帯）
ショッピング保険	海外（最高100万円）、国内（最高100万円）

電子マネーが使えるお得な法人カードランキング第3位｜ビュー法人カード

ビュー法人カードと電子マネーの関係性

ビュー法人カードですがモバイルSuicaによる利用ができる、といった特徴があります。要は電子マネーのSuicaが利用できるわけです。

ただし注意しなければならないことがあります。それはSuica自体が付帯しているわけではありません。カード自体にはSuicaの機能が付帯していないのですが、モバイルSuicaには登録できるカードとなっているわけです。

一方デメリットとしてはモバイルSuicaの年会費があります。通常は年会費が1,050円（税込み）かかってきます。しかしビュー法人カード保有者であれば、その年会費が当面無料になるのです。年間1,050円ですが、10年間では1万円を超えてくるわけです。Suicaを利用しようと思っている方にとっては、非常に大きなメリットがあります。

＜電子マネー利用時のポイント還元率に注目？
まずは大前提としてお話しなければならないのが、ビュー法人カードはポイントプログラムがない、という部分です。よってカードショッピングをしたとしてもポイントは獲得できません。

しかしモバイルSuicaを利用した場合にはポイントが獲得できます。モバイルSuicaにて、まずは｢Suicaポイントクラブ｣に登録します。その後、Suica加盟店で利用するとポイント対象になるわけです。そのポイント還元率は0.5%から1.0％なので、還元率が悪いわけではありません。

ちなみに還元率が1.0％になる対象店舗は「アキュア（自動販売機）」「エキュート（駅ナカ）」「ジェクサー（スポーツクラブ）」となっています。

他にも「コナカ」「洋服の青山」「タイムズ」も還元率が1.0％になっています。

カードの利用でポイントが貰えないということでがっかりした方も多いのではありませんか？しかしモバイルSuicaを活用すればポイントは獲得できるので安心してください。

ビュー法人カードのメリット・デメリット

メリット

年会費が低い
モバイルSuicaの年会費が無料（当面の間）
少額補償であるが旅行保険が付帯している
国内出張に向いている（えきねっとや国内ホテル宿泊優待あり）

デメリット

ポイントなし（モバイルSuicaのポイント獲得は可能）
ステータスなし
電子マネーの付帯なし（カード単体でのd年始マネー利用はできない）

ビュー法人カードの基本スペック

年会費	524円（税込み）
子カード	子カード（年会費524円）
電子マネー	なし
電子マネーチャージ	モバイルSuica、楽天Edy、SAMRT ICOCA
電子マネー還元率	なし（※）
国際ブランド	VISA
Apple Pay	利用不可
空港ラウンジサービス	なし
海外旅行傷害保険	最高500円（自動付帯）
国内旅行傷害保険	最高1,000万円（利用付帯）
ショッピング保険	なし

（※）モバイル Suica利用時はSuicaのポイントが付きます。その時の還元率は0.5%から1.0％です。

まとめ

法人カードで電子マネーが利用できるとさらにお得になります。カード決済であると小額決済を面倒に感じて、どうしても現金で支払いがちです。しかし現金で支払うと、のちのち経費の管理が難しくなってしまうのです。

電子マネーが利用できれば、少額の決済にも結果として法人カードを利用することになります。経費を一元管理できるようになるわけです。

電子マネーの利用でポイントが獲得できる、という部分にも注目しなければなりません。そもそも法人カードはポイント還元率が低いものが多くなっています。そこで電子マネーを利用することで、ポイントを効率的に取るようにしていくわけです。ポイント還元率が低かったとしても、細かい買い物を積極的に行えば塵も積もれば山となる、といったことになります。

ただし法人カードに付帯している電子マネーサービスはそれほど多いわけではありません。