デジタルサイネージの価格相場とは？大きさ、屋内屋外、タッチパネルなど種類別に解説！
デジタルサイネージの価格は仕様や大きさによって異なります。用途や仕様に合わせたデジタルサイネージのおおよその価格について説明します。
屋内のスタンドアローンの小さなディスプレイ
インターネットに繋げずに、挿入されたUSBメモリーやSDカードの情報を読み取って映像を表示するディスプレイの場合、少額での導入が可能です。屋内で販促ポップ程度の大きさなら2～3万円程度、ちょっとした店舗内の看板位の大きさなら10万円程度での導入も可能です。
スタンドアローンの小さなディスプレイの場合、設置工事が必要ないものも多いので価格面でメリットがあります。
屋外に設置するディスプレイ
屋外に設置するならば、屋内看板よりも頑強で明るいディスプレイが必要になるので価格は少し高くなり小さなディスプレイでも20万円程度はします。屋外用にディスプレイは防滴・防塵、防水、紫外線対策などいろいろな機能が求められるのでどうしても価格は割高になってしまいがちです。
大きなディスプレイを設置する
屋外でも屋内でも使用するディスプレイの大きさに合わせて価格は変化します。たとえば、40インチクラスのディスプレイだと10万円程度が目安となりますが50インチを超えると40万円程度は覚悟しなければなりません。
技術の進歩と業界の価格競争によりディスプレイの価格は今後安くなることが予想されますが、それでも大型のディスプレイにはお金がかかります。
タッチパネル搭載のディスプレイ
デジタルサイネージの中にはタッチパネルを使ってユーザーが操作できるタイプの商品もあります。タッチパネル機能があるからと言ってディスプレイのサイズに対して急激に価格が上がるわけではありません。
ただし、タッチパネルを使うということは、ただ静止画や動画を配信するだけではなく、筐体内で稼働するアプリケーションの制作が必要になります。筐体内に入れるアプリケーション費用に通常のディスプレイよりも多額の投資が必要になるかもしれません。
その他価格に影響を与える要因
ディスプレイを購入すればすぐにデジタルサイネージを利用できるわけではありません、設置工事も必要ですし、複数のディスプレイでネットワークを構築・運用する場合はその構築にも費用がかかります。
これらの費用について詳しくは、「デジタルサイネージに必要なもの、費用の内訳とは？」の章で詳しく説明します。
デジタルサイネージはレンタル・リース、購入どれがいい？
デジタルサイネージは購入するだけではなく、レンタル・リールでの利用も可能です。購入・レンタル・リースの違いを整理して、デジタルサイネージを利用する場合、どのようにこれらを使い分ければ良いのかについて説明します。
購入・レンタル・リースの違い
まずは購入・レンタル・リースの違いについて紹介します。
購入とは一般的にイメージするとおり、デジタルサイネージについてお金を支払って買うことを指します。
レンタルとはレンタル会社が保有しているデジタルサイネージについてお金を支払って借りて利用することを指します。
リースとは欲しいデジタルサイネージをリース会社に購入してもらって、リース料を支払ってリース会社が購入したサイネージを使用させてもらうことを指します。
リース VS レンタル
購入は分かりやすいですが、よく混同されるのがレンタルとリースの違いです。一般的にはレンタルの方がリースよりも高額になります。ただし、レンタルの方が最低契約期間は短いのでピンポイントでの利用が可能となります。またリース契約は中途解約が原則不可なのに対して、レンタルは契約期間の途中でも原則解約可能です。
重要な違いはデジタルサイネージの保守・修繕義務はどちらにあるのかということです。リースの場合は保守・修繕義務がユーザーに、レンタルの場合はレンタル会社に発生します。少し価格が高くても保守・修繕をしなくてよいという理由からレンタルを選択する場合もあります。
会計上の取り扱い
購入、レンタル、リースでは会計上の取り扱いが異なります。
購入の場合は価格に応じて資産が計上され、毎年ちょっとずつ減価償却していきます。つまり流動資産は減って固定資産が増えます。
リースには2パターンの計上方法がありますが、基本的には一度資産計上してから毎年減価償却などで処理して少しずつ資産を減らして行かなければなりません。つまり、固定資産が増えて、固定負債が増えます。
このような処理をすると貸借対照表上の見え映えが悪くなってしまうので気をつけてください。
一方でレンタルの場合は、毎年レンタルした分の経費が損益計算書から差し引かれるだけなので貸借対照表には影響を与えません。
展示会やイベントなどでちょっとだけ利用したい
展示会やイベントなどに出展する期間だけピンポイントでデジタルサイネージを使用したいという場合は、レンタルを利用する方が良いでしょう。価格も安くてすみますし、イベントの期間が終了した後にサイネージを保管しておく必要もありません。
デジタルサイネージを常設する予定、利益を圧縮したい
デジタルサイネージを常設することを予定していて、今期の利益が多めだった場合は、期中にデジタルサイネージを購入して、利益を圧縮してしまうのも良いでしょう。
減価償却が必要な価格のデジタルサイネージを購入したい場合は有効ではありませんが、一括償却が可能な場合は一気に損金に算入できるので、購入してしまった方が良いでしょう。
大規模なサイネージへの投資が必要で十分な現金が無い
大規模なデジタルサイネージへの投資が必要でも十分な現金が無いという場合はリースを利用した方が良いでしょう。リースを利用することによって、手元の現金が少なくとも設備投資が可能となります。経費発生のタイミングも分散できるので、損益計算書上の利益も圧迫しません。
自社でメンテナンスの手間を掛けたくない
自社でメンテナンスの手間を掛けたくないという場合はレンタルが有効です。大規模にデジタルサイネージを運用する場合は外注先と保守契約を結んだり、社内に専用の人員を配置したりした方が、コスト削減メリットがあるかもしれません。
しかし、数個のデジタルサイネージのために外注、社内に専属の人員を採用することは困難です。このようなケースでは割高でもあえてレンタルを採用して保守・修繕業務をレンタル会社に任せた方が良いケースもあります。
デジタルサイネージに必要なもの、費用の内訳とは？
デジタルサイネージを導入する際の価格は、導入する筐体のサイズや仕様によっても異なります。まずはデジタルサイネージの種類分けをしながらそれぞれの価格相場について紹介します。
デジタルサイネージの構成
デジタルサイネージは「ディスプレイ(筐体本体)」、「STB」、「サーバー・CMS」の3つで構成されています。
ディスプレイとは映像を表示する本体のことで、デジタルサイネージにおいて重要な部分を占めます。導入費用の中でもディスプレイ本体、設置工事費が大きなウェイトを占めます。
STBとはセットアップボックスの略称で、ディスプレイに表示する広告のスケジュール管理などを行います。
CMSとはコンテンツマネジメントシステムの略称で、サイネージに表示させるコンテンツを管理するためのシステムでコンピューターなどにインストールして使用します。ディスプレイが一体だけならば必要ありませんが、大量のディスプレイを管理している場合は業務効率化のために必要です。
デジタルサイネージの購入に必要な費用
デジタルサイネージの設置に必要な費用について個別に紹介します。
ディスプレイ本体
ディスプレイ本体の価格は「デジタルサイネージの価格相場とは？大きさ、屋内屋外、タッチパネルなど種類別に解説！」の章で説明した通りです。屋外・屋内いずれで使用するか、ディスプレイの大きさ、タッチパネルなどのオプション機能が付属されているのかなどによっても、本体の相場は変化します。
もちろん、大量の購入になればディスカウントされたり、相見積を取ることによって価格交渉を行ったりする余地があります。
STB
セットトップボックスは1万円程度からあります。ただし、高機能のものを使用しようと思えば1台につき10万円を超えることもあります。また、ディスプレイがSTB内蔵型の場合は必要ありません。
多機能のSTBを購入しようと思えば経費が掛かりますのでまずは、デジタルサイネージで何を行うかを明確にしてそこからSTBの候補を絞れば良いでしょう。
工事費用
ディスプレイを設置したり、ネットワークを構築したりするためには工事が必要です。スタンド型で移動できるタイプのディスプレイの中には工事が必要ないモノもありますが、ディスプレイを固定、インターネットにつながなければならないケースでは基本的には工事が発生すると考えた方が良いでしょう。
工事費用を行う工事の規模や委託する業者などによって異なるので一概に相場を説明することはできません。業者から見積もりを取得してください。
サーバー・CMS
大量のデジタルサイネージを運用する場合はネットワークを組んだ方が効率的です。サイネージのネットワークを管理するためには、情報を発信するサーバーとコンテンツを管理するためのシステムが必要になります。
サーバーは自社で保有しても良いですし、クラウドサーバーを利用してサーバーの保守メンテナンスの手間を省いても良いでしょう。構成するネットワークと求められるサーバースペック、使用するソフトなどによって料金は異なるので見積もりを取らなければ相場もわかりません。
コンテンツ制作
単純にお店の名前やキャッチコピーを表示するだけならば、コンテンツの制作にお金をかける必要はありません。こだわったデザインの静止画や動画をディスプレイで表示したい場合はコンテンツ制作をしなければなりません。費用は制作したいコンテンツによって異なります。
デジタルサイネージのランニングコストはどれくらい？
デジタルサイネージは設置してからも費用が発生し続けます。代表的なデジタルサイネージのランニングコストと相場について紹介します。
電気代
まず、デジタルサイネージは電気を使用するので電気代が必要です。電気代はディスプレイの消費電力によって決定されるので、当然大きかったり、明るかったりするとその分だけ商品電力は大きくなります。
ちょっとしたディスプレイだと常時使用しても電気代は1,000円以内に収まりますが、屋外につける大型のディスプレイだと数万円の電気代が発生することも考えられます。
コンテンツ制作費用
デジタルサイネージは道案内などにも使用しますが、基本的にはマーケティングの手段です。デジタルサイネージをマーケティングで活用するためにはキャンペーンや季節毎のおすすめ商品などをきちんとデジタルサイネージに反映しなければなりません。
そのためにはコンテンツを定期的に制作しなければなりません。コンテンツの制作費用はコンテンツの量やクオリティ、委託する会社によっても異なります。
ただし、デジタルサイネージの運用にあたっては定期的にコンテンツ制作の予算を確保しておいた方が良いでしょう。
サーバー・CMS費用
ネットワーク型のデジタルサイネージを運用する場合サーバーとCMSのための費用が必要になります。クラウドサーバーを活用すれば月々数千円からの運営も可能です。ネットワークの規模に応じて値段は変わるので、詳しくは見積もりを取得してください。
本体・保守メンテナンス費用
本体の保守メンテナンスにも費用がかかります。機械の耐用年数は3～5年程度だと言われていますし、短期間で故障・破損してしまう可能性もあります。一度設置すれば終わりではないので、定期的に本体の更新・メンテナンスに使用できる予算を確保してください。
安いデジタルサイネージにありがちな問題点を解説！
安いデジタルサイネージを利用するとそれだけトラブルが発生する可能性も高くなります。安いデジタルサイネージを利用する際にありがちな問題点について解説します。
安っぽい印象を与えてしまうかも知れない
デジタルサイネージの技術は日々進歩しており、新しい機種が続々と登場しており、ディスプレイの解像度も向上しています。よって安いディスプレイを使用すると、他のディスプレイと比較して発色が悪かったり、解像度が低かったりして、利用者に対して安っぽい印象を与えてしまうかも知れません。
故障の頻度が高いかもしれない
特に屋外で使用するデジタルサイネージには水滴、塵、紫外線、雨風などさまざまな環境に耐えうる頑強さが求められます。値段を重視して耐久性の低いサイネージを購入してしまえば、かえってメンテナンスにコストがかかる分だけ割高での運用になってしまうかもしれません。
視認性が低いかもしれない
ディスプレイの内容をきちんと閲覧者に伝えるためには、画面が明るくなければなりません。しかし、高輝度のディスプレイは低輝度のディスプレイよりも割高ですし、電気代も高くなります。しかしディスプレイをケチってユーザーの視認性が低くなってしまえば本末転倒でしょう。
コンテンツ更新に手間がかかる
スタンドアローン型の方が導入コストは安いですが、いちいち手動で上方を更新しなければならない分だけ手間がかかります。コンテンツの更新の手間を考えれば、ちょっと値段が高くてもネットワーク型を購入した方が良いでしょう。
デジタルサイネージではどのコストを抑えるべき？
デジタルサイネージの導入には意外とたくさんのコストがかかります。デジタルサイネージのコストを抑えるためのポイントについて説明します。
ディスプレイの購入費・工事費用を交渉する
まず、デジタルサイネージを利用するにあたって最も多くの費用が発生するのが、ディスプレイの購入費とディスプレイを設置、ネットワークを構築する際の工事費用です。
一度に複数のディスプレイを購入する場合は割引が適用されるかもしれませんし、工事費についても建設会社の融通が利くようなスケジュールを組めるのならば値下げの交渉の余地はあるかもしれません。
この2つの費用を下げることによって、トータルの導入費用は大きく削減できます。
STBやサーバーの費用も削減できる
STBなどは基本的に安いので、あまり重要ではありませんがそれでも塵も積もれば山となります。必要以上に高機能なSTBを用意する必要はありませんし、大量に購入するのであれば割引される余地もあります。
サーバーについても基本的にクラウドサーバーを利用した方が、サーバーの維持管理にかかるコストは低下します。
コンテンツ作成費用は削減できるのか？
コンテンツの作成費用も削減できる余地もあります。ただし、必要以上にコストを下げればコンテンツの品質も下がってしまうかも知れないので注意が必要です。
単体でコンテンツを依頼するのではなく定期契約のような形でコンテンツの作成を依頼した方が割引を受けられる可能性は高いでしょう。
無理に費用はおさえない方が良い
もちろん無理に費用を抑えるのは止めた方が良いでしょう。あまりにも工事価格を叩きすぎて不良工事になれば事故などにつながるかもしれませんし、コンテンツのクオリティが下がればマーケティング効果が減退してしまうかもしれません。
あくまでも無理のない範囲で費用を抑えましょう。
