QRコード決済の仕組み・技術とは？種類はこの2つ！
QRコード決済では、従来のように現金を必要としません。
QRコード決済の仕組みとは？
QRコード決済をしようとする客は、事前に残高をチャージしておく必要があります。その方法には、銀行口座と連動して自動的にチャージしたり、コンビニなどでチャージする方法があります。
残高チャージを済ませた客は、店で買い物をした後、QRコードを使ってレジで支払いを済ませます。
決済後の引き落としとしては、その場で引き落とされるプリペイド方式が一般的です。また、サービスによっては、クレジットカードと連携させる後払い方式に対応しているものもあります。
QRコード決済の種類とその違いとは？
QRコード決済の種類は主に2つあります。
1つは、ユーザースキャン方式（店舗提示型）と呼ばれるもので、店舗側でQRコードを提示し、ユーザーはそれをスマートフォンのアプリでスキャンします。
店側が用意するのは、店頭に掲げるQRコードが書かれたパネルやQRコードを表示するための一般的なスマートフォンやタブレットだけです。そのため導入費用を抑えることができます。
もう1つは、ストアスキャン方式（利用者提示型）と呼ばれるもので、客側がQRコードを提示し、店側がそれを専用のPOSレジでスキャンします。
専用システムを使うので決済する速度が速いというメリットがあるものの、導入費用が高くなるというデメリットがあります。
ただし、専用のPOSレジの代わりに、スマートフォンやタブレットでQRコードを読み取る場合は、導入費用はかかりません。
QRコード決済を導入するメリット・デメリットをまとめました！
QRコード決済の導入を検討している事業者にとって、そのメリットとデメリットは一番気になるところだと思います。
ここからは、QRコード決済を導入するメリットとデメリットを、ヒト・モノ・カネ・情報の視点で説明していきます。
QRコード決済を導入するメリットとは？
どの店でもそうですが、現金の確認やレジ締めの作業には多くの手間がかかります。しかし、QRコード決済を導入してキャッシュレスにすれば、これらの事務作業を担当していた従業員の負担を軽減することができます。
QRコード決済は現金を必要としないので、釣り銭のための小銭を用意する必要はありません。そのため、顧客の支払いがスムーズに行えるようになります。
店側に高価な専用端末を設置しなくてもQRコード決済を導入できるので、初期投資費用を安く抑えることができます。
QRコード決済の導入の一番のメリットは、やはり詳細な購買情報が収集できることです。「誰が」「いつ」「何を」購入したのかを詳細に把握できるので、売れ筋商品の動向をつかみやすくなります。
また、QRコード決済のアプリの上に利用履歴が残っているため、これまでよりも出納管理が容易に行えるようになります。
QRコード決済を導入するデメリットとは？
QRコード決済を導入するには、レジ業務を担当する従業員に必要最低限の教育を施す必要があります。そうでないと、客との思わぬトラブルに巻き込まれることにもなります。
普段は意識しないと思いますが、QRコード決済は停電時や機械が故障した時には使えません。これは大きなデメリットです。
カネの面では、一定の手数料がかかるのがデメリットです。特に、利益率の低い商売をしている事業者にとっては、手数料負担は重くのしかかってきます。
いずれにしても、ここで紹介したメリットとデメリットを総合的に勘案して、QRコード決済を導入するか否かを判断することが重要になってきます。
QRコード決済を導入するために必要なものとは？
QRコード決済を導入するために必要なものは多岐にわたります。ここからは、ハード面とソフト面に分けて説明していきます。
QRコード決済を導入するために必要なものとは？【ハード面】
必要となるハードは、ユーザースキャン方式（店舗提示型）を導入するかストアスキャン方式（利用者提示型）を導入するかによって異なります。
ユーザースキャン方式（店舗提示型）を導入する場合は、顧客に提示するQRコードを表示するための一般的なスマートフォンやタブレットが必要になります。ただし、専用アプリをインストールできる必要があります。なお、店頭に掲げるQRコードだけで対応できる場合はこの限りではありません。
ストアスキャン方式（利用者提示型）を導入する場合は、店側がQRコードを読み取る必要があります。そのため、専用のPOSレジが必要になってきます。このPOSレジはQRコード決済システムと連動している必要があります。
スマートフォンやタブレットでQRコードを読み取る方法の場合は、スマートフォンやタブレットが必要になってきます。
QRコード決済を導入するために必要なものとは？【ソフト面】
最初に必要になるのは、QRコード決済サービスを提供しているサービスプロバイダとの契約です。
次は、レジ業務を担当する従業員に対する教育です。少なくとも、顧客が何に困っていてどうすればそれを解決できるかを理解、説明できるだけのリテラシーは必要です。
最後は、店舗運営の見直しです。これが一番重要かもしれません。これまで通りの店舗運営のままであれば、QRコード決済導入のメリットも半減してしまいます。
QRコード決済を導入すると、「誰が」「いつ」「何を」購入したのかという情報を、ほぼリアルタイムで把握できるようになります。これを店舗運営に生かすのです。
具体的にいえば、売れ筋商品の発注量を増やしたり、逆に死に筋商品の撤去を検討することもできます。また、試験的に棚割を変更して商品の売筋の変化を検証することで、効果的な棚割表を作ることもできます。
また、販売データと気象データを組み合わせることで、ある程度の需要予測ができるようになります。ただし、これは高度なスキルが必要となるので、専門業者に相談した方がいいでしょう。
QRコード決済は個人商店・個人事業主でも導入できる？
QRコード決済は、個人商店や個人事業主でももちろん導入できます。ただし、すべての個人商店や個人事業主がQRコード決済を導入できるというわけではありません。
ここからは、個人商店や個人事業主がQRコード決済を導入する際の留意点を見ていくことにします。
人材面で留意すべき点とは？
まず問題になるのは、人材です。QRコード決済を導入したとして、それを使いこなす人材がいるかどうかということです。そういった人材がいない場合は、新たに従業員を雇い入れる必要が出てくるかもしれません。
仮に人材がいるとしても、QRコード決済を使いこなすためのリテラシーが求められます。そういったリテラシーが備わっていない場合は、従業員を教育する必要があります。
また、QRコード決済を使いこなせるリテラシーが備わった人材が確保できたとしても、停電や機械の故障などでQRコード決済システムが使えなくなる事態も起こり得ます。
そういった場合は、現金で対応しなければいけなくなります。したがって、従業員にはキャッシュレス決済に対応できるリテラシーだけでなく、現金決済にも対応できるだけのスキルが求められます。
ハードウエアの選定で留意すべき点とは？
次に問題となるのは、ハードウエアの選定です。これは、ユーザースキャン方式（店舗提示型）を導入するのかストアスキャン方式（利用者提示型）を導入するのかによって異なります。
前者のユーザースキャン方式（店舗提示型）を導入する場合、店側はQRコードを表示するための一般的なスマートフォンやタブレットを用意するだけです。
後者のストアスキャン方式（利用者提示型）を導入するのであれば、QRコード決済システムと連動している専用のPOSレジが必要になってきます。このPOSレジは比較的高価です。
ただし、スマートフォンやタブレットでQRコード読み取る形式であれば、初期費用を安く抑えることができます。
ランニングコストの面で留意すべき点とは？
次に問題になるのは、ランニングコストです。基本的に、QRコード決済を利用するには、そのサービスを提供しているサービスプロバイダに一定の手数料を支払う必要があります。
特に利益率の低い商売を行なっている事業者にとっては、この手数料負担は経営を圧迫することにもなります。
情報の面で留意すべき点とは？
最後に問題になるのは、情報です。QRコード決済を導入すれば、詳細な顧客情報を把握できるようになります。しかし、店側にそれらを生かす体制が整っていなければ、宝の持ち腐れになってしまいます。
また、セキュリティの問題として、顧客のIDとパスワードが漏洩するというリスクもあります。
いずれしても、これらの点に留意してQRコード決済の導入を進めることが必要です。
QRコード決済の導入方法・流れを解説！
QRコード決済のメリットとデメリットを総合的に勘案して導入することを決めたとしても、その方法が分からなければ先に進むことはできません。ここからは、QRコード決済の導入に向けての流れを見ていくことにします。
導入に向けてやるべきことは3つあります。通信環境の整備、ハードウエアの準備、サービスの申し込みです。
通信環境の整備に向けてやるべき事とは？
まずは、通信環境の整備です。
QRコード決済は、店舗で読み取ったQRコードの情報を、サービスを提供しているサービスプロバイダとの間でやり取りする必要があります。そのため、インターネット回線とWi-Fi（無線LAN）が必要になってきます。
インターネット回線は、今では光回線が一般的になっています。この光回線は、従来のケーブル回線やADSL回線に比べて高速で通信できるというメリットがあります。代表的なサービスとして、NTTフレッツ光があります。
Wi-Fiは、インターネット回線にWi-Fiルーター（無線ルーター）をつなげることで使えるようになります。
ハードウエアの準備でやるべき事とは？
次は、ハードウエアの準備です。
必要となるハードウエアは、QRコード決済の種類によって異なります。
ユーザースキャン方式（店舗提示型）を導入するのであれば、店側で用意する必要があるのは、QRコードを表示するための一般的なスマートフォンやタブレットだけです。
なお、タブレット端末にQRコードを表示させる方法が推奨されていることに留意する必要があります。
ストアスキャン方式（利用者提示型）を導入するのであれば、店側で用意する必要があるのは、QRコードを読み取るためのQRコード決済システムと連動した専用のPOSレジです。
なお、店舗側のスマートフォンやタブレットでQRコードを読み取るサービスであれば、スマートフォンやタブレットを用意するだけで対応できます。
サービスの申し込みでやるべき事とは？
最後は、サービスの申し込みです。
QRコード決済のサービスを受けるには、基本的にサービスプロバイダの審査を受ける必要があります。そのため、必要書類を取り寄せて必要事項を記入したうえで、サービスプロバイダに送る必要があります。
通常、審査には1〜2週間ほどかかります。審査が通れば、QRコード決済の導入は完了です。後は、サービスプロバイダから送られてくる説明書に従ってQRコード決済を運用すればいいのです。
QRコード決済の導入でかかる費用やコスト、手数料を全てまとめました！
QRコード決済でかかるコストは、導入時にかかる「初期コスト」と導入後にかかる「ランニングコスト」の2つに大きく分かれます。
QRコード決済の導入時にかかる初期コストとは？
初期コストにも、ハード面とソフト面の2つがあります。
ハード面のコストは、インターネット回線の工事費用、Wi-Fiルータの購入費用、QRコードの表示あるいは読み取るための機器購入費用、その他備品類の購入費用です。
なお、インターネット回線の工事は無料になる場合があります。
ソフト面のコストは、サービス申し込み時に必要となる入会金です。ただし、顧客獲得競争が激しいこの業界では、ほとんどのサービスプロバイダは入会金を無料にしています。
QRコード決済の導入後にかかるランニングコストとは？
次は、ランニングコストです。こちらも、ハード面とソフト面の2つがあります。
ハード面のコストは、インターネット回線の利用料や、専用端末をレンタルしている場合にかかる、毎月のレンタル料です。
ソフト面のコストは、決済手数料と振込手数料です。
決済手数料は、客がQRコード決済で支払いを済ませたときに発生するコストです。たとえば、決済手数料が3%かかるのであれば、客がQRコード決済で1万円の買い物をすれば、その3%である300円が決済手数料です。
この決済手数料は、サービスプロバイダによって大きく異なります。1%を切るところもあれば、3%を超えるところもあります。また、キャンペーン実施時には戦略的に無料にしているところもあります。
いずれにしても、QRコード決済は長期間に渡って運用するものです。そのため、目先の決済手数料の安さに惑わされないことが重要です。
次は、振込手数料です。これは、サービスプロバイダから、店側が指定する銀行口座に売上金を振り込む際に発生するコストです。
ただし、すべてのサービスプロバイダが振込手数料を徴収しているという訳ではありません。たとえば、楽天ペイの加盟店が振込先として楽天銀行を指定すれば、振込手数料は無料です。
留意点をまとめると
最後に留意点をまとめておきます。
初期コストは、金額が大きいので目につきやすいものです。しかし、日々発生するランニングコストは、少額なので日常の業務では意識しないかもしれません。
それでも、ランニングコストはQRコード決済を運用している間は常に発生しています。いずれにしても、気がついたら赤字になっていたという事態だけは避けなければいけません。
QRコード決済を導入のしやすさで比較しました！
QRコード決済の導入を決めたら、後は実行するのみです。そこで問題となってくるのが、導入のしやすさです。ここからは、QRコード決済導入に必要になる、初期費用および機器を見ていくことにします。
当サイト一番おすすめするUnivaPayとは？
当サイト一番おすすめするUnivaPayは、初期費用は無料で、必要となる機器は専用アプリが使えるスマートフォン、タブレットなどです。そのため、導入しやすくなっています。
しかも、Alipay(アリペイ/支付宝)、WeChatペイ（ウィーチャット）、d払い、PayPay（ペイペイ）に対応しているので、中国などからのインバウンド（訪日外国人旅行）の支払いに対応することができます。
専用端末が必要になる決済サービス
下記3つのサービスは、いずれも専用端末が必要です。
楽天ペイは、楽天株式会社が運営する決済サービスです。初期費用は無料で、決済手数料は3.24〜3.74%です。必要となる機器は専用端末で決済方法によって異なってきます。
d払いは、NTTドコモが運営する決済サービスです。初期費用は無料で、決済手数料は申し込み内容に応じて決められます。必要となる機器は専用端末かタブレット、あるいは専用POSレジです。
Amazon Payは、株式会社Amazonが運営する決済サービスです。初期費用は無料で、決済手数料は一定の条件を満たせば0%です。必要となる機器は専用端末です。ただし、専用端末は無料レンタルの申し込みが可能です。
スマートフォンやタブレットがあれば導入できる決済サービス
下記7つのサービスは、いずれも必要となる機器はスマートフォンまたはタブレット端末です。
PAY IDは、BASE株式会社が運営する決済サービスです。初期費用は無料で、決済手数料は条件によって1.5-3.0％と幅があります。なお、PAYCodeを発行するには、PAY.JPへの登録が必要です。
Coiney(コイニー)は、コイニー株式会社が運営する決済サービスです。キャンペーン実施時は初期費用は無料で、決済手数料は3.24%です。
LINE Payは、LINE Pay株式会社が運営する決済サービスです。初期費用は無料で、決済手数料はキャンペーン実施時は無料でそれ以外は3.45%です。
Origami Pay(オリガミペイ)は、株式会社Origamiが運営する決済サービスです。初期費用は無料で、決済手数料は最大で3.25%です。
PayPay(ペイペイ)は、PayPay株式会社が運営する決済サービスです。初期費用は無料で、決済手数料も無料です。ただし、サービス開始から一定期間を過ぎると決済手数料が有料になる可能性があります。
Sma-sh pay(スマッシュペイ)は、株式会社ラッセルが運営する決済サービスです。初期費用は無料で、決済手数料は3.8%です。
pring（プリン）は、メタップスグループの株式会社pringが運営する決済サービスです。初期費用は無料で、決済手数料は最大0.95%です。なお、メタップス「プリン」が決済手数料を安くできるのは、同システムではユーザーの銀行口座に直接紐付けすることで、仲介業者に支払う手数料がなくて済むからです。
