Shopifyの料金プラン｜月額・カード手数料・外部サービスの取引手数料を4プランで分解【2026年】

Shopifyの料金は、料金ページに並ぶ「月額4,850円から」だけでは読み切れません。月額のほかにカード手数料があり、さらにShopify ペイメント以外の決済を使うと外部サービスの取引手数料が別に乗ります。この3つ目が、他のECサイト構築サービスにはあまり無い仕組みです。この記事では、2026年9月25日にShopify日本の公式ページで確認できた数字だけを使って、4つのプランの費用構造を分解します。

他の4サービスと横に並べた比較はECサイト構築サービス比較5選にまとめています。この記事はShopify単体の費用と制限を掘り下げます。

Shopifyの請求は3層でできている

ECサイト構築サービスの費用は、ふつう「月額＋決済手数料」の2層です。Shopifyはここに3層目があります。

3層目は、外部の決済サービスを併用したい人にとって効きます。たとえば特定の後払いサービスを入れたい、既存の決済代行会社との契約を続けたい、という場合です。Basicのまま外部決済を主力にすると、その売上に対して2%がShopifyに向かいます。カード手数料3.55%とは別枠です。

4つのプランの月額と年払いの差

料金ページは初期表示が年払いになっています。月払いの金額は、下の機能比較表のほうに出ています。両方を並べると差が見えます。

年払いの割引幅はプランが上がるほど大きくなります。Basicで年間14,400円、Advancedで年間174,000円です。率にすると、Basicが約24.7%引き、Growが約25.2%引き、Advancedが約24.8%引きで、どのプランもおおよそ4分の1引きという設計です。

カード手数料は、カードの種類で変わる

「カード手数料3.55%〜」の「〜」の中身は、機能比較表に分解されています。日本の店舗で実際に使われるカードの内訳を考えると、この表のほうが実態に近くなります。

読み取れることが2つあります。1つは、JCBが標準料率と同じ扱いになっていることです。日本の決済サービスではJCBだけ料率が違う例がありますが、Shopifyの公式表では同じ数字が入っています。

もう1つは、Amexと海外カードの下げ幅が小さいことです。標準料率はBasicの3.55%からPlusの2.9%まで0.65ポイント下がりますが、Amexと海外カードは3.9%から3.75%までの0.15ポイントしか下がりません。訪日客や越境の売上が多い店では、プランを上げても手数料の改善が思ったほど効かない計算になります。

固定額が「＋0円」で統一されているのは、比較のうえでは分かりやすい点です。決済1件ごとに数十円を足すサービスと違い、注文単価が低くても固定額に食われません。単価1,000円の商品を売った場合、Basicのカード手数料は35円です。1件あたり数十円の固定額がかかる決済と比べると、低単価の商品を数多く売る店ほど差が出ます。

外部サービスの取引手数料という3層目

Shopifyの費用構造でいちばん見落とされやすいのがここです。Shopify ペイメント以外の決済サービスを使うと、その売上に対してShopifyへ手数料を払います。

金額は公表されている率に月商を掛けた当サイトの計算です。外部決済の売上が全体の何割かによって実際の負担は変わりますが、全額が外部決済だとすればこの表のとおりになります。

この表の使いどころは、プランの上げ下げの判断です。BasicからGrowへ上げると月額が年払いで6,450円増えますが、取引手数料は2%から1%へ下がります。外部決済の月商が64万5,000円を超えたところで、増えた月額を手数料の差が上回ります。GrowからAdvancedへの差は月33,900円で、取引手数料の差は0.4ポイント。外部決済の月商が約848万円で並びます。

3日間無料と、そのあとの3か月150円

公式ページの見出しは「まずは3日間無料でお試しください。その後3か月間は、月額150円でご利用いただけます」です。ここは2段構えになっています。

3日は短く感じますが、そのあとが月150円なので、実質的には3か月強を低額で試せる形です。商品登録とデザイン、決済の申し込みまで終えるには3日では足りないことが多いため、この構造は理にかなっています。

公式ページではあわせて「最大1,250,000円のクレジットを獲得」という表示も出ています。機能比較表では「すべての販売で1%を還元」という行があり、上限がBasic 650,000円、Grow 950,000円、Advanced 1,250,000円、Plus 2,000,000円と書かれています。売上の1%がクレジットとして戻る仕組みですが、期間や適用条件については料金ページに記載がありませんでした。

プランを上げて増えるのは、人数・ロケーション・販路

機能比較表を上から下まで見ると、Basicと上位プランの差は機能の有無より「上限の数」に集中しています。

商品数は4プランとも「商品を無制限に販売」で、上限がありません。ここは、商品登録数を10,000件・50,000件と数字で区切るサービスとは考え方が違います。容量やアイテム数で詰まる心配が要らない代わりに、費用はスタッフ数や外部決済の使い方で動きます。

在庫ロケーションが10で止まっているのは注意点です。Basic・Grow・Advancedのどれでも10のままで、200になるのはPlusだけです。倉庫と店舗を合わせて10か所を超える規模になると、プランの選択肢が事実上Plusだけになります。

POS Proは別料金。実店舗を持つと月額が変わる

Shopifyは実店舗の販売にも対応しますが、高度な機能をまとめたPOS Proは追加料金です。

1店舗だけでもBasicの月額は3.5倍以上になります。ポップアップやイベントでのカジュアルな実店舗販売は全プランに含まれるので、常設店を持たずイベント販売だけならPOS Proは要りません。常設店を1か所でも持つなら、13,000円をあらかじめ費用に入れて考えたほうが実態に合います。

モール型ECの注文同期には、無料枠と従量課金がある

機能比較表に「1か月あたり50件のモール型ECの注文同期」という行があります。4プランとも無料です。その次の行に「50件を超えるモール型ECの注文同期」があり、こちらは4プランとも「1%、最大$99 USD/月」となっています。

つまり、モールの注文をShopifyへ取り込む機能は、月50件までなら無料で、それを超えると売上の1%（月あたり99米ドルが上限）がかかります。この率はプランを上げても下がりません。モールとの併売を前提にする店では、上限額の99米ドルに達するかどうかで見積もりが変わります。

海外に売るときに使えるもの

海外販売の機能は、4プランすべてに入っています。ストアフロントの翻訳、現地通貨での価格表示、Shopify Marketsでのローカライズ販売、現地の決済方法への対応、現地ドメインの割り当て、関税と税金の見積もり・徴収。表では4プランとも同じ扱いです。

ただし「現地通貨で価格を表示」と「現地の決済方法に対応」には、公式表にアスタリスクが付いており、注記は「Shopify ペイメントが必要です」です。外部の決済サービスを使う前提だと、この2つが使えないことになります。海外向けを考えるなら、決済はShopify ペイメントに寄せる判断とセットになります。

Advancedの説明に「地域ごとにストアをカスタマイズ」があり、これはBasicとGrowには付いていません。国ごとに見せ方を変えたい場合は、Advanced以上が前提になります。

カスタマイズの自由度は、Basicだけ制限がかかる

アプリ連携は4プランとも「数千のアプリと連携」で差がありません。差が出るのは、チェックアウトとAPIです。

注目したいのはAPIの行です。Basicだけ「データへのアクセス制限」となっており、Growから上は「データへのフルアクセス」です。自社の基幹システムや在庫管理ツールと連携させる前提があるなら、Basicではつまずく可能性があります。月額の差は年払いで6,450円なので、開発を伴う運用を考えているなら最初からGrowを選ぶほうが手戻りが少なくなります。

チェックアウトを完全に作り替えられるのはPlusだけです。入力項目を増やす、独自の同意画面を挟む、といった要件がある場合は、Plus以外では実現範囲が限られます。決済画面の細かい要件が先に決まっている案件では、ここを最初に確認しておくと判断が早くなります。

契約の相手はどこの会社か

提供会社を確認しようとすると、Shopifyは少し変わった構造をしています。日本語の料金ページやトップページには、日本法人の商号や所在地の表示が見当たりません。一方で、Shopify ペイメント利用規約には、指定国ごとの契約当事者が表で明示されています。

日本から使う場合、決済の契約相手はシンガポールの法人です。国内の決済代行会社と契約する場合と、トラブル時の窓口や適用される法律の考え方が変わります。規約の準拠法と管轄については、申し込み前に利用規約本文で確認してください。

他の4サービスと比べた強みと弱み

同じECサイト構築サービスであるBASE、STORES、カラーミーショップ、makeshopと同じ軸で並べたときに、Shopifyがどこで前に出てどこで負けるかを整理します。比較軸は、月額・手数料・上限・販路・契約条件です。

強みは、売上に対する別枠の販売手数料が無いことと、商品数・容量の上限が無いことです。売れば売るほど有利になる設計で、率も固定額も低い側にいます。

弱みは、始めるときの入り口が有料であることと、外部決済を併用したときに3層目が乗ることです。月額0円で始められるサービスと比べると、売れない月にも費用が出ます。また、決済をShopify ペイメントに寄せない運用だと、料金表の数字より高くつきます。

向く事業者・向かない事業者

この記事で確認できなかったこと

調べた範囲で、公式ページに載っていなかった項目を書き出します。ここを推測で埋めると、費用の見積もりが実態から離れます。

よくある質問

Shopifyのいちばん安いプランはいくらですか

年払いのBasicで月3,650円、月払いだと4,850円です。これに加えてカード手数料がかかります。Shopify ペイメント以外の決済を使う場合は、さらに外部サービスの取引手数料2%が乗ります。

初期費用はかかりますか

料金ページに初期費用の掲示はありません。掲示されている費用は月額、カード手数料、取引手数料、POS Proなどの追加サービスです。

JCBカードの手数料は高くなりますか

公式の機能比較表では、JCBのオンラインクレジットカード手数料は標準のオンラインカード料率と同じ数字が入っています。Basicで3.55%＋0円です。高くなるのはAmexと海外発行カードで、Basicではどちらも3.9%＋0円です。

無料で試せる期間はどれくらいですか

3日間です。その後3か月間は月額150円と公式ページに表示されています。期限のない無料プランは用意されていません。

商品の登録数に上限はありますか

機能比較表では4プランとも「商品を無制限に販売」となっています。上限として数字で区切られているのは、スタッフアカウント、在庫ロケーション、B2Bカタログ、ヘッドレスストアフロントです。

実店舗でも使えますか

使えます。ポップアップやイベントでのカジュアルな実店舗販売は4プランに含まれます。在庫管理や実店舗受け取りを含む高度な機能はPOS Proで、1ロケーションにつき月13,000円の追加料金です。Plusには20か所が含まれ、Shopify ペイメント利用時は最大200か所まで使えると記載されています。

契約する相手はどこの会社ですか

Shopify ペイメント利用規約の契約当事者表では、日本は「Shopifyコマース シンガポール Pte.」となっています。シンガポール法に基づいて設立された法人です。日本法人の商号や所在地は、今回確認した公式ページには記載がありませんでした。

この記事の次に読むもの

Shopifyの3層目を避けるには、決済をShopify ペイメントへ寄せる判断が要ります。決済手段ごとの料金の形を他社と横に並べたネットショップの決済手数料の記事を読むと、率だけを並べたときに見落とすものが分かります。

開設の手順そのものはネットショップ開設の手順と初期設定にまとめました。年払いを選ぶ前に確認したい契約の条件はECサイトの乗り換えと解約で扱っています。