Zoho CRMの料金と条件|3ユーザー無料・スタンダード¥1,760からの4プランを公式情報で確認【2026年】

Zoho CRMの無料プランとスタンダード・プロフェッショナル・エンタープライズの月額を棒で比べた2026年版のアイキャッチ画像

Zoho CRMは、ゾーホージャパンが提供するCRM/SFAです。同じ分野の製品と比べたときの特徴は、1ユーザー単位で買えて、最小構成の月額が5サービスの中でもっとも低いことと、3ユーザーまで永久に使える無料プランがあることです。このページでは、公式サイトに掲示されている料金と機能の区切りを、そのまま確認します。

先に結論。有償は年間契約の月額でスタンダード¥1,760からの4段階(いずれも税抜)。3ユーザーまでの無料プランがあり、15日間の全機能トライアルが終わると自動で無料プランへ移ります。初期費用とオプション費用は発生しないと明記されています。営業プロセスを型として固定したい場合はプロフェッショナル、AIアシスタントや承認プロセスが必要ならエンタープライズが分かれ目です。

Zoho CRMの提供会社と位置づけ

日本語サイトの運営はゾーホージャパン株式会社です。製品ページでは「CRM/SFAツール」と表記され、顧客・商談情報の管理に加えて、営業支援、データ分析、チームコラボレーション、モバイルアプリ、AIアシスタントまでを1つの製品として提供すると説明されています。マーケティングオートメーション(MA)も機能の一覧に含まれており、SFA単体ではなく、顧客周りをまとめて扱う製品という位置づけです。

無料アカウントの登録欄には「JAPANデータセンターに登録されます」と書かれています。データの保管先が国内であることは、社内規程で保管地を問われる場合に効いてきます。

料金プランと、掲示の前提

Zoho CRMの料金ページ。年間契約の切り替えが選ばれた状態で、スタンダード1,760円・プロフェッショナル3,260円・エンタープライズ5,660円・アルティメット7,360円と、3ユーザーまで永久無料の無料プランが表示されている
出典:ゾーホージャパン「Zoho CRMのご利用料金・費用」(2026年9月22日に表示を確認)。

プランは4段階です。金額の下には「/ユーザー/月額換算」と書かれ、ページの下部には「*税抜き」と明記されています。同じ欄にあるチームユーザーの価格には「(年間契約の月額料金)」と添えられているため、掲示されている金額は年間契約を前提とした月額と読めます。ページ上部で月間契約へ切り替えることもでき、年間契約には「最大34%オフ」と表示されます。

Zoho CRMの料金(2026年9月22日に公式サイトで確認、税抜・年間契約の月額)
プラン月額(1ユーザー)10ユーザー・12か月そのプランから使える主な機能
無料¥0(3ユーザーまで)¥0見込み客、ドキュメント管理などの基本機能、モバイルアプリ
スタンダード¥1,760¥211,200一括メール送信、カスタムタブ、ワークフロー、ケイデンス、売上予測、Office 365連携
プロフェッショナル¥3,260¥391,200ブループリント、CPQ(見積支援)、セールスシグナル、Webhook、割り当てルール、検証ルール
エンタープライズ¥5,660¥679,200Zia(AIアシスタント)、テリトリー管理、カスタム関数、承認プロセス、サンドボックス
アルティメット¥7,360¥883,200機能の上限拡張、AI機能の強化、より高度なデータ分析、データ解説機能

10ユーザー・12か月の列は、掲示の月額をそのまま12倍した単純計算です。割引やキャンペーン、オプションは含めていません。スタンダードとアルティメットでは年額が4倍以上開きます。

無料プランでどこまでできるか

料金ページには「3ユーザーまで永久無料で利用できます。見込み客、ドキュメント管理などの基本機能とモバイルアプリが利用可能」と掲示されています。期間の制限ではなく人数の制限である点が、試用期間型のトライアルとの違いです。

営業が3人以下の会社であれば、無料プランのまま運用に入る選択肢があります。4人目が増えた時点で有償プランへ移る、という進み方ができるため、立ち上げ期の費用を後ろ倒しにできるのがこのプランの意味です。ただし、掲示されているのは「基本機能」であり、ワークフローや一括メール送信はスタンダード以上の欄に並んでいます。自動化を前提にした運用を無料プランで組むことはできません。

15日間の無料トライアルと、終わった後

製品ページには「15日間無料で有償プランをお試しいただけます。※お試し期間終了後、自動的に無料プランに移行されます」と書かれています。料金ページ側にも「すべての機能を15日間、完全無料でお試しいただけます。15日後も、無料プランで永久に使い続けることができます」という記載があります。

ここは他社と性質が違うところです。試用期間が切れたらアカウントが止まる製品では、期限までに解約するか契約するかを決めなければなりません。Zoho CRMは期限が来ても無料プランとして残るため、入力したデータを抱えたまま判断を先延ばしにできます。登録時にクレジットカードの情報は不要と明記されています。

プランを1段上げると何が増えるか

各プランで初めて使えるようになる主な機能(公式の機能一覧より)
プラン増える機能上げる理由になりやすい場面
スタンダード一括メール送信、カスタムタブ、ワークフロー、ケイデンス、売上予測、ルックアップ項目、キャンバス、Office 365連携、Zoho Marketplace手作業の通知やメール送信を自動化したいとき
プロフェッショナルブループリント、CPQ(見積支援ツール)、セールスシグナル、各種書類の管理、Webhook、割り当てルール、検証ルール、キオスクスタジオ、Google広告連携営業の進め方を型として固定し、入力内容を検証ルールで縛りたいとき
エンタープライズZia(AIアシスタント)、テリトリー管理、カスタム関数、ジャーニー設計、複数ユーザー対応ポータル、ページレイアウト、クライアントスクリプト、承認プロセス、サンドボックス担当地域で権限を分ける、承認を挟む、本番と別に検証環境がほしいとき
アルティメット機能の上限拡張、AI機能の強化、より高度なカスタマイズ機能、データ準備、より高度なデータ分析、データ解説機能、一元的な分析、より高度な管理者設定上限に当たった、または分析を本格的に行いたいとき

実務でいちばん効くのはプロフェッショナルのブループリントと検証ルールです。ブループリントは営業プロセスを段階として定義し、次に進むために必要な入力を強制する仕組みです。「入力が埋まらないからデータが使えない」という問題は、機能ではなく強制力で解けるため、ここがスタンダードとの実質的な差になります。

承認プロセスとサンドボックスはエンタープライズからです。値引きに上長承認を挟む運用や、設定変更を本番に入れる前に試す運用が必要なら、この段が出発点になります。

チームユーザーという別枠

料金ページには、通常のプランとは別に「チームユーザー」という枠が用意されています。¥1,270/1チームユーザー(年間契約の月額料金)で、「営業には多くのチームの協力が必要です。CRMで情報を共有すれば、商談がよりスムーズに進みます」と説明されています。

営業以外の部門が閲覧や一部の入力のために入る場合、全員に通常ライセンスを付けると費用が膨らみます。関与の度合いが違う人を安い枠で入れられるという設計です。実際に何ができる枠なのかは公式の説明ページで確認する必要がありますが、見積もりを作るときに人数の内訳を分けて考える余地があることは覚えておく価値があります。

初期費用とオプション費用の扱い

料金ページの「CRMの相場と比較」という節に、費用についての記載があります。初期費用はゼロ、開発コストもユーザー自身のカスタマイズで抑えられるとし、「ライセンス費用以外、初期費用やオプション費用などは発生しません」と明記されています。

初期費用の扱いは製品ごとに大きく違う

同じSFAでも、導入支援が必須で一時費用が発生する製品や、要件定義の初期コンサルティング費用が別にかかる製品があります。Zoho CRMはライセンス費用以外は発生しないと明記している側です。総額で比べるときは、この差が初年度の金額を大きく動かします。各社の掲示はSFA(営業支援システム)比較で並べています。

機能がどのカテゴリに分かれているか

製品ページは、機能を8つのカテゴリに分けて紹介しています。どこまでを1つの製品でまかなうつもりなのかが、この分け方から読み取れます。

製品ページが挙げている機能カテゴリ
カテゴリ公式の説明
顧客管理(CRM)顧客情報を一元管理し、商談や見込み客の進捗をリアルタイムで追跡できる
営業支援(SFA)営業活動を効率化するためのタスク管理やパイプライン追跡を提供
マーケティングオートメーション(MA)見込み客育成やメールキャンペーンを自動化し、効果的なマーケティングを実現
営業データ分析レポートやダッシュボードで営業パフォーマンスを可視化・分析
チームコラボレーションメモやタスク共有機能でチーム全体の連携を強化
カスタマイズ機能業務フローや画面を柔軟に調整し、自社仕様に最適化
開発者向け機能APIやSDKを活用し、外部ツールとの連携や独自機能を構築可能
セキュリティデータ暗号化やアクセス制御で顧客情報を安全に保護

注目したいのはMAが同じ製品の中に入っていることです。SFAだけを探していると見落としますが、メール配信やフォームを別のツールで持っている会社は、どちらに寄せるかを決めないと二重投資になります。逆に、これから見込み客の育成まで始めるなら、同じ製品でまかなえる分だけ連携の手間が減ります。

開発者向け機能としてAPIとSDKが挙げられている点も、見積もりに影響します。会計ソフトや基幹システムと接続する予定があるなら、どのプランからAPIを使えるかを評価版で確認してください。カスタマイズ機能の説明が「自社仕様に最適化」と書かれているとおり、標準のままで使うより、項目や画面を自社の営業の流れに合わせて作り込むことを前提にした製品です。

他サービスと比べた強み

図:公式の掲示から読み取れる強み

最小構成の単価が低い/スタンダード¥1,760は、比較した5サービスの有償最小構成の中で低い側です。公式も「相場の半額程度」と自社比較を掲示しています。

人数の下限がない/1ユーザー単位で買えるため、5人でも10人でも計算は同じです。10ID分からという下限が設定されている製品とは、少人数での負担が変わります。

無料プランが人数制で残る/期間ではなく人数の制限なので、3人以下なら費用ゼロのまま使い続けられます。

費用の内訳が読みやすい/初期費用・オプション費用が発生しないと明記されているため、ライセンス数だけで年額を計算できます。

他サービスと比べた弱み

図:公式の掲示から読み取れる弱み

必要な機能がどの段にあるか読みにくい/プラン名からは判断できず、ブループリントや承認プロセスのように名前だけでは中身が分からない機能が段差になっています。機能一覧を開いて確かめる手間がかかります。

機能表示が米国データセンター基準の翻訳/料金ページには、プラン別機能対応が英語版(米国データセンターの機能)の翻訳であり、2022年2月以降に登録したユーザーには日本データセンターの機能が適用されるため一部に差異が出る可能性がある、という注記があります。

アクセス制限の記載が料金ページにない/IPアドレス制限や監査ログのようなセキュリティ項目は、料金ページの機能一覧では確認できませんでした。社内規程で必須なら個別に確認が要ります。

自分で設定する前提が強い/開発コストゼロの説明は「ご自身でカスタマイズして」という前提に立っています。社内に担当者を置けない場合は、認定パートナーの支援を別途検討することになります。

同じゾーホーのBiginとの使い分け

ゾーホーには、小規模向けの別製品としてBiginがあります。料金ページには無料(1ユーザー)、エクスプレス¥940、プレミア¥1,700、Bigin 360 ¥2,550(いずれも/ユーザー/月額/年間払い)と掲示されています。

Zoho CRMとBiginの掲示内容の違い
見る点Zoho CRMBigin
無料プラン3ユーザーまで永久無料1ユーザー。パイプライン1、レコード500件
有償の最小スタンダード ¥1,760エクスプレス ¥940
上限の示し方プランによって上限数が異なる、という注記レコード数・自動化数・カスタム項目数を数字で明示
返金・解約料金ページでは確認できなかった100%の返金保証、契約の強制はありません、キャンセルはいつでも可能と掲示

Biginはレコード数や自動化の数が数字で区切られており、どこで足りなくなるかを契約前に数えられます。営業が数人で、案件の流れを1本で管理できるうちはBigin、部門をまたいで権限や承認を分ける段階になったらZoho CRM、という切り分けが掲示内容からは読み取れます。

向いている会社

図:掲示内容から見て相性がよい条件

営業が3人以下で、まず費用をかけずに案件管理を始めたい。無料プランが人数制で残るため、試用期限に追われません。

人数の増減が読めない。1ユーザー単位で買えるので、増えた分だけ足す形になります。

社内に設定を触れる担当者がいる。カスタマイズを自分で行う前提の説明がされています。

営業プロセスを型として固定したい。プロフェッショナルのブループリントと検証ルールが該当します。

向いていない会社

図:別の製品も並べて検討したほうがよい条件

IPアドレス制限や監査ログが社内規程で必須。料金ページの機能一覧では確認できず、個別の確認が必要です。

設定や要件定義を全面的に外部へ任せたい。初期コンサルティングを前提に置く製品のほうが、進め方は明確です。

導入時点で細かな機能対応表を根拠に決裁を取りたい。機能表示が米国データセンター基準の翻訳である旨の注記があり、評価版での確認が推奨されています。

データセンターと機能表示の注意

料金ページの注記には、プラン別機能対応が英語版ページ(米国データセンターの機能)の翻訳であること、2022年2月以降に登録したユーザーには日本データセンターの機能が適用されるため一部の表記に差異が発生する可能性があること、購入に際しては必ず評価版による機能確認を行うことが書かれています。

つまり、公式の機能一覧は「だいたいこの段にある」という目安であって、契約前の最終確認は評価版で行うという設計です。必要な機能が指定のプランに備わっているか不明な場合は事前に問い合わせることが推奨されています。決裁の材料として機能一覧をそのまま添付するのではなく、評価版で確認した結果を添えるほうが確実です。

導入支援とパートナー

料金ページには「認定パートナーによる導入支援」の案内があり、パートナー紹介チームが要望を聞き取ったうえで、予算に合わせてコンサルティングや開発サポートを案内すると書かれています。製品デモの依頼や、料金プランの選定相談の窓口も用意されています。

ライセンス費用に導入支援が含まれるわけではないため、支援を受ける場合はその費用を別に見込みます。自社で設定する前提と、パートナーに任せる前提とでは初年度の総額が変わります。

外部サービスとの接続

料金ページの機能一覧には、接続先の名前がプランごとに並んでいます。スタンダードの欄にOffice 365連携とZoho Marketplace、プロフェッショナルの欄にWebhookとGoogle広告連携が挙げられています。すでに使っているグループウェアや広告アカウントと接続できるかは、どのプランを選ぶかの実質的な条件になります。

Webhookがプロフェッショナル以上である点は見落としやすい箇所です。社内の別システムへ「商談が成立したら通知を飛ばす」といった連携を組む場合、スタンダードでは足りません。開発者向け機能としてAPIとSDKも挙げられていますが、どのプランから使えるかは料金ページの一覧では確認できなかったため、評価版で確かめるか問い合わせる必要があります。

モバイルアプリは無料プランの説明にも含まれており、人数の少ない段階から外出先での入力ができます。SFAは入力されなければ何も見えない道具なので、移動中に数十秒で記録を残せるかどうかが定着を左右します。トライアルでは機能の多さより、この入力の速さを見ておくと判断がぶれません。

公式サイトで確認できなかったこと

今回の確認範囲では分からなかった項目
項目状況
解約と返金の条件料金ページでは確認できなかった。Biginには100%の返金保証の掲示があるが、Zoho CRMの同等の記載は見つけられなかった
月間契約の具体的な金額切り替えの選択肢はあるが、年間契約との金額差そのものは掲示されていない
IPアドレス制限・監査ログ料金ページの機能一覧では確認できなかった
チームユーザーでできることの範囲金額は掲示されているが、権限の範囲は別ページでの確認が必要

見積もりを取るときに聞く3点

掲示されている金額はライセンス費用だけです。実際の支払いを固めるには、次の3点を確認してから見積書を受け取ると比較しやすくなります。

図:Zoho CRMで確認しておく3点

①必要な機能がどの段にあるか/ブループリント、承認プロセス、Webhookのように段差になりやすい機能を挙げ、評価版で動作まで確かめます。機能一覧は米国データセンター基準の翻訳である旨の注記があるため、一覧だけを根拠にしません。

②年間契約と月間契約の差額/年間契約は「最大34%オフ」と表示されますが、月間契約の金額はページ上に出ていません。人数の増減が見込まれるなら、差額を聞いたうえで選びます。

③チームユーザーを使えるか/営業以外の関係者を安い枠で入れられれば総額が下がります。権限の範囲と、通常ライセンスとの違いを確認します。

よくある質問

無料プランはいつまで使えますか

料金ページには「3ユーザーまで永久無料で利用できます」と書かれています。期間の制限ではなく人数の制限です。15日間の無料トライアルが終わった後も、無料プランとして使い続けられると掲示されています。

掲示されている金額は税込ですか

料金ページの下部に「*税抜き」と明記されています。掲示の¥1,760などは税抜の金額です。

年間契約と月間契約のどちらを選ぶべきですか

ページ上部で切り替えられ、年間契約には「最大34%オフ」と表示されます。ただし月間契約の具体的な金額はページ上では示されていないため、差額を確認したうえで判断することになります。人数の増減が多い時期は月間契約、体制が固まっているなら年間契約が合います。

初期費用はかかりますか

「ライセンス費用以外、初期費用やオプション費用などは発生しません」と明記されています。ただし、認定パートナーによる導入支援を依頼する場合は、その費用が別に発生します。

どのプランから始めるのが現実的ですか

3人以下なら無料プラン、自動化やメール送信を使うならスタンダード、営業プロセスを型として固定したいならプロフェッショナルが分かれ目です。承認プロセスやテリトリー管理が要るならエンタープライズまで上がります。15日間のトライアルは全機能が対象なので、必要な段を先に確かめてから契約するのが無駄がありません。

Zoho CRMの料金を公式サイトで見る

出典

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