社員研修にはどんな種類・内容がある？
社員研修と一口に言っても色々なバリエーションがあります。まずは社員研修の種類分けの方法について説明します。
階層別研修
まず、参加する階層によって研修は分類できます。典型的なのは、全社員、新入社員、管理職、役員という4つの分類方法です。
たとえば、全社員研修では経営方針の発表や社内システム導入の説明など全社員が知っておくべきことについて情報共有をします。
新入社員の研修は主にビジネスマナーや社内の基本的なルールなどについて教育する場です。
管理職を対象にした研修では部下の育成やチームビルディングなどマネジメントにまつわるテーマが中心となります。
役員研修では経営戦略の構築、事業計画の作成、業界・業種に関する将来予想などよりマクロなテーマが設定されます。
以上のように階層によっても研修のテーマの傾向は異なります。
職種別研修
事務職、経理職、営業職、マーケティング職など対象となる職種別に研修を分類する方法もあります。特に個別の業務知識やスキルを従業員に習得させたい場合は、職種によって求められるスキル・知識が異なるので職種毎に研修した方が良いでしょう。いくつかの研修パターンの例について紹介します。
事務職
会社によっても事務職に求められる役割は異なりますが、来社した顧客の接客を行うことも多いのでおもてなしの研修やエクセルやワードなどのツールに関する研修が必要だと考えられます。
経理職
税務や経理に関する法律やルールは毎年変更されているので、研修で適宜知識をアップデートする必要があります。また、簿記や管理会計に関する研修も社員によっては必要でしょう。
営業職
営業職では成約率の高い営業パーソンの営業トークを真似してロールプレイング研修を行うことがあります。他にも、提案型営業、営業マネジメント、顧客心理の読み方などさまざまな営業パーソン向け研修があります。
マーケティング職
マーケティングのノウハウは日々進歩しており、毎年「○○マーケティング」と呼ばれる新種のマーケティング手法が誕生していますし、マーケティングツールも日進月歩で進化しています。よって、マーケティング手法やツールの使用方法に関する研修が必要です。
社員研修を行う目的を確認しましょう！
社員研修を行うために重要なのが目的を明確にすることです。社員研修には多額の費用がかかるため、無計画に研修をしてしまうと会社の利益を損ねるかもしれません。目的を明確にすることによりこのような損失を防げます。
研修により発生するコスト
研修を行うためには多額の費用が必要になります。費用には現実に発生する費用と見えない費用の2種類があります。
現実に発生する費用
現実に発生する費用としては次のような費用があります。研修講師を外注したり、会場をレンタルしたりすればその時点で数十万円程度の費用は発生するでしょう。もちろん参加者が多いほど費用は増加します。
- 研修講師に対する講演料
- 会場のレンタル料
- 研修に必要な資料の印刷費用
- 会場までの参加者の交通費
見えない費用
さらに注意したいのが見えない費用で、次のような費用があります。研修中でも従業員に給料は支払わなければなりませんし、研修に参加する従業員が普通に仕事をしていれば得られたであろう利益もあったはずです。
- 研修に参加している時間分の従業員の人件費
- 従業員が働いていたら得られたであろう売上
研修にかかるコストをいかにカットするか
以上からも分かる通り、研修には機会損失も含めれば多額の費用がかかります。このコストを無視して研修を連発、従業員の知識・スキルがあまり向上していないと会社にとっては大きな損失となります。
ただし、従業員の能力を高めて、会社全体の生産性をあげるためには研修は必要です。重要なのは研修のコストパフォーマンスを高めることです。
研修目的を明確にして対象と内容を絞る
研修のコストパフォーマンスを高めるために必要なのが、研修の対象と内容を絞ることです。研修の対象者を絞ればそれだけ費用も少なくなりますし、内容を絞れば短時間で済みます。
そして、研修対象と内容を絞るためには研修目的を明確にしなければなりません。研修対象と内容は研修目的から導きだされるので、研修目的を明確にすればそれだけ対象と内容を厳格に決定できます。
新入社員研修でよく行われるプログラムとは？
研修のなかで最も活用される機会が多いのが新入社員研修です。いくらOJTで人材を育成している会社でも、最低限のマナーや知識がない社員ではOJTのしようがありません。よって、たいていの会社では最低限の新入社員研修を行っています。
ただし、どのような新入社員研修をしているかは企業によってさまざまです。新入社員研修でよく行われるプログラムについて紹介します。
ビジネスマナー研修
まず新入社員研修においてよく行われるのがビジネスマナーに関する研修です。ビジネスマナーとは挨拶の仕方や身だしなみ、席次や名刺交換のルール、来客・電話対応などにおけるマナーのことを指します。
社会人としての基礎ということでOJT以前に必要なので、新入社員研修で教える企業が多いです。
ビジネススキル研修
ビジネススキルに関する研修も新入社員研修で行うことが多いです。ビジネススキルとは仕事を行う上で必要な基本スキルや知識のことを指し、ワードやエクセルの使い方、時間管理・タスク管理・プレゼンスキルなどが挙げられます。また、社内システムの使い方や、各種申請の提出方法なども教える必要があります。
ビジネスマナー・スキルの研修は入社後集合研修として、新入社員全員を集めて行うことが多いです。
実務研修
実務研修とは実際の部署に仮配属させて、業務を通じて行う研修のことを指します。OJT(On the Job Training)と呼ばれることもあります。
実践的に経験が積めるので早期の成長が期待できますが、業務マニュアルが無かったり、人材育成に長けた上司のもとで行わないと、十分なスキルが身につかなかったり、新入社員が離職してしまう可能性もあります。
フォローアップ研修
入社後、実務研修が終われば、部署に配属されてOJTで仕事に必要な知識やスキルを学んでいきます。このまま研修が終了するケースも多いですが、フォローアップ研修を行っている企業もあります。
フォローアップ研修とは研修が終了してから一定期間経過してから、新入社員を再び集めて行う研修のことを指します。この研修は配属されて実際に業務を経験したことにより、どのようなスキルが身についたか、今後何に気をつけて仕事をしていくべきかなどを振り返る場です。
フォローアップ研修を行うことにより、配属後の不安解消、モチベーションアップの効果が期待でき、新入社員の離職率が低下すると言われています。
新入社員研修で押さえるべきポイントはここ！
新入社員研修には一般的な研修とは異なる、新入社員ならではのポイントがあります。新入社員研修で押さえるべきポイントについて解説します。
新入社員の時期が一番情報を吸収しやすい
まず、新入社員の時期が会社員人生の中で最もモチベーションが高く、いろいろな情報を吸収しやすい時期です。配属すると多くの新入社員は何らかの壁にぶつかりますが、この時にモチベーションを保つ方法や業務に関する基礎的なスキル身につければ壁を乗り越えやすくなります。
ただビジネスマナーや社内システムの使い方など基本的なスキルを身につけさせるのではなく、研修内容についてはよく精査した方が良いでしょう。
キャリアパスをイメージさせる
新入社員のモチベーションを保たせるために重要なのがキャリアパスをイメージさせることです。将来的に目指すビジネスパーソン像や目標がなければ、何か壁にぶつかった際にすぐに挫折してしまいます。
研修は集団に対して行いますが、研修と並行して適宜面談を行い、個別にキャリア相談を行ったり、研修でのフィードバックを行って、個人にキャリアパスのイメージを持たせた方が良いでしょう。こうすることによってモチベーションアップや離職の防止につながります。
早期戦力化のために必要な研修内容にする
新入社員が早期戦力化できるということはそれだけ会社の成長スピードを速くできるということです。会社全体の業績をあげようと思えば、新入社員をいかに早期戦力化できるかということは重要な課題です。
早期戦力化という観点からみたときに、新入社員研修で何を教えて何を教えないかという選択は非常に重要です。
集合研修をじっくり行うと実務研修で配属した時の失敗は少なくなるかもしれませんが、その分だけ経験する機会が減るので戦力化が遅くなるかもしれません。一方で集合研修を短くしてOJTで経験値を詰むと戦力になるのは早いかもしれませんが、その過程でトラブルが発生したり離職者が大量に増えたりする可能性もあります。
どうすれば離職防止×早期戦力化で最大限のパフォーマンスを発揮できるかを考えて研修メニューは構築した方が良いでしょう。
失敗を織り込んで指導を行う
実務研修に失敗はつきものです。特に新入社員は業務経験もないためベテラン社員が想定もしないような方法で失敗することもあります。こうした時に頭ごなしで怒ると新入社員のモチベーションを下げ、離職の原因になるかもしれません。
新入社員を実務研修で教育する際は失敗する可能性を織り込んで指導にあたった方が良いです。
新入社員研修後ではアフターフォローも大切！
新入社員研修が終われば、それで何のフォローも必要ないということはありません。むしろ研修後しばらくはアフターフォローに注意を払わなければなりません。
新入社員の3分の1は3年以内に退職すると言われており、この3年間をどのようにフォローするかによって新卒社員の定着度も大きく異なります。新入社員研修終了後も適宜キャリア相談の機会を設けたり、メンターを紹介したりとアフターフォローが大切です。
新入社員研修で外部プログラム・セミナーを利用するメリット・デメリットとは？
新入社員研修は社内のリソースで賄ってもよいですが、適宜外部プログラム・セミナーを利用するのも有効です。新入社員研修において外部プログラム・セミナーを活用するメリット・デメリットについて紹介します。
外部セミナーを利用するメリット
外部セミナーには「社内にはない視点からの教育ができる」「社内の人的リソースを使わなくてよい」という2つのメリットがあります。それぞれについて説明します。
社内にはない視点からの教育ができる
たとえばビジネスマナー講師をわざわざ常勤で雇っている企業はおそらくほとんどないでしょう。彼らは常時必要なわけではなく、研修などのピンポイントなタイミングでしか必要ないからです。
世間にはこのようなピンポイントにしか必要ないけれども、社内の人材が持っていないような特殊な知識やスキルを持った専門家がたくさん存在します。このような専門家を研修用に雇うことによって社内にはない視点から新入社員の教育ができます。
社内の人的リソースを使わなくてよい
社内の人的リソースを使わなくてもよいのもメリットです。新入社員研修のために会社の第一線で活躍している従業員のスケジュールを使うとそれだけ機会損失が発生します。また、そもそも会社に研修ができる人材がいない、研修する位なら他の業務をさせたいというケースも多いでしょう。
外部セミナーを利用すれば、このような社内の人的リソースを使わずに研修が可能となります。
外部セミナーを利用するデメリット
一方で外部セミナーには「コストがかかる」「完全にはカスタマイズできない」というデメリットがあります。それぞれについて説明します。
コストがかかる
まず外部セミナーに参加するのにはお金がかかります。しかも、複数の新入社員をまとめて新入社員研修に出席させるならばある程度まとまった出費を覚悟しなければなりません。手の空いている社員や人事部の社員に研修をさせるよりもコストは高くなります。
このコストに見合った成果が得られそうなのかはよく考えた方が良いでしょう。
完全にはカスタマイズできない
外部の新入社員研修プログラム・セミナーには他の企業の社員も参加しているので、完全に自社に合わせて内容をカスタマイズしてもらうことはできません。
ビジネスマナーやスキルなど基礎的なことはともかくとして、各業界の特性を抑えた研修をしてもらうことはおそらく期待できないでしょう。完全に業界や自社の事情に合わせた新入社員研修をしたいのならば社内でプロデュースしなければなりません。
新入社員研修プログラム・セミナーおすすめ5選！優良会社を厳選しました！
新入社員研修を外部に委託する際にお勧めの研修会社を5つ厳選して紹介します。
フォローアップ研修まで行うJAIC
JAICの「仕事の基礎の基礎」研修では2日間の基本的な研修に加えて、3か月後にフォローアップ研修も行います。フォローアップ研修により新入社員のモチベーションアップが期待できます。
また研修は徹底して演習にこだわり、挨拶ロープレ、名刺交換ロープレなど実践的な内容を数多く盛り込んでいます。
HR業界大手、リクルートグループのリクルートマネジメントソリューションズ
HR業界大手のリクルートグループの研修会社です。新入社員研修では毎年新入社員意識調査から、各年度の新入社員の傾向を掴んで、必要な研修を厳選してカリキュラムを組んでいます。
研修メニューには基本的なスキルを身につけるための2週間のコースと営業の基礎研修もセットになった3週間のコースがあります。
また、新入社員研修だけではなく、新入社員をOJTで育てる管理職向けに、若手社員の育成方法を教える研修も開催しています。
スキルだけではなくスタンスを強化するリンクアンドモチベーション
リンクアンドモチベーションではスキルだけではなく、ビジネススタンスを強化することを念頭に置いて新入社員教育を行っています。
研修の中でも特に、厳しく受講者の本気を引き出すのに注力していると言われており、学生から社会人になるにあたって意識改革を促すためには良い研修です。
年間5万人以上の新入社員研修を行うインソース
年間受講者数5万人以上、内容満足度96%以上と高評価の新入社員研修を行っています。
ビジネス基礎 100ページ超、ビジネス文書 80ページ超の充実した研修テキストでしっかりと新入社員研修を行うだけではなく、フォロー研修、2年目以降の研修などプログラムも多彩です。
業界に特化した研修が受けられる船井総合研究所
中小企業に特化したコンサルティング会社で新入社員研修も行っています。
各業界に特化したコンサルティングを行っているので、一般的な全業界対応型の新入社員研修に加えて業界特化型の新入社員研修も行っています。
業界ごとの特性を踏まえたうえで、各業界に合った新入社員に必要なスキルを身につけさせたい場合に良い企業です。
中堅以上向け社員研修プログラム・セミナーおすすめ3選！
新入社員と中堅社員では研修の内容は異なります。中堅以上の社員は実務だけではなく、マネジメントやチームビルディングについても学ばなければなりません。中堅以上の社員向けにおすすめの研修を3つ厳選して紹介します。
経営人材を育成するグロービス
グロービスは経営大学院も運営しており、経営人材を教育することにノウハウを持った企業です。中堅社員を若手の手本、管理職の良いサポート役にするためにリーダーシップ、ファシリテーション力、マネジメントなど幅広いスキルを身につけられる研修を行っています。
教育研修大手のインソース
新人研修で紹介したインソースは中堅社員研修においても人気の企業です。中堅社員研修の年間受講者数は4万人以上、満足度は94%以上と高評価を得ています。
また、中堅社員向けの研修は全87種類用意されており、コミュニケーション力強化、クリティカルシンキング、フォロワーシップなどさまざまなテーマに対応した研修が可能です。
eラーニングにも対応しているラーニングエージェンシー
過去1万社以上の研修を行ってきたラーニングエージェンシーでは中堅社員向けに交渉力、タイムマネジメント、プロジェクト管理など40種類以上の研修を用意しています。
また、集団研修だけではなくeラーニングでの研修も用意しているので、業務の空き時間で学習することも可能です。
