そもそも従業員満足度とは？その重要性を解説！
従業員満足度とは、企業で働く従業員の満足度を表す指標です。Employee Satisfactionの頭文字を取ってESと称されることもあります。アンケート形式で回答してもらい、結果を分析することで、満足度という曖昧な感覚を具体的な数値として客観的に把握するのです。
従業員の満足度は、「活き活きと働けているか」「人間関係は良好か」などのさまざまな掛け合わせで成り立ちます。
従業員満足度を高める方法を解説！ランキング上位会社の具体例・特徴とは？
従業員満足度を高めるための具体的な方法を解説します。
ビジョンや理念を伝える
企業のビジョンや方向性を理解できていれば、従業員の満足度は自ずと高くなります。一方で組織の目指すものに共感できなければ、不満やわだかまりを抱えながら働くことになるでしょう。
企業がどんな想いで事業を行なっているかを理解し、自社に誇りが持てれば、一人ひとりが自信を持って業務にあたることができます。各々の帰属意識が高まれば、社内の一体感も出てくるでしょう。
もし従業員の考え方と企業の方向性に齟齬があるならば、面談などを通してすり合わせを行う必要があります。
主体性を尊重する
社員一人ひとりの主体性を尊重することは非常に重要です。一方的にあれこれと指示するだけでは、「従わされている」と感じる社員も出てくるでしょう。
社員の意見を積極的に取り入れ、社員の裁量を大きくするなど、マネジメントの形も積極的に変えていく必要があります。責任のある仕事を任されると、モチベーションも高まり、「自分の企業に良い影響を与えている」「認められている」と実感できるでしょう。
正当な評価制度を整える
組織や個人の目標達成度に応じた、適切な評価を行いましょう。結果次第では、追加報酬を支給したり、希望のポジションへ配属するなど、インセンティブが発生する仕組みを整えます。結果が公正に評価されれば、社員のモチベーションは向上します。
そのためにも具体的な目標設定が必要です。「全員で一致団結してノルマを達成する」のような漠然とした目標ではなく、「一人当たりの売上を前月比最低10%アップさせる」といった数値として定量的に把握できる目標を立てましょう。
マネージャーやリーダーが適切な進捗管理を行う習慣も欠かせません。
柔軟なコミュニケーションを可能にする
社内の人間関係は、仕事の満足度を大きく左右します。コミュニケーションが不足すれば、業務に悪影響を及ぼします。例えば情報伝達ミスが発生したり、膨大なタスクを一人で抱え込んでしまったりすることもあるでしょう。
気軽にコミュニケーションを取れない環境は、人間関係にも歪みが生じてきます。職場も次第に活気がなくなってくるでしょう。
社員同士がお互いにフォローし合えるように、気兼ねなく会話できる環境づくりも企業の責務です。フリースペースを設置したり、シャッフルランチ制度を導入したりなど、部署外の人や上司との交流の場を設けてみるのもおすすめです。
社員同士が柔軟にコミュニケーションを取れる環境は、従業員の満足度向上に必須です。
労働環境・福利厚生を見直す
ワークライフバランスの実現は、満足度向上に直結します。自分の人生が充実していると感じられなければ、仕事を頑張ろうという気力も湧いてきません。特にハードワークが慢性化した職場は、マネジメント強化や、残業をなくす仕組みの導入などを行い、早急に改善しなければなりません。
給与や手当などの金銭面も重要です。働きやすい環境を作るだけではなく、しっかりと目に見える形で社員に還元することも忘れてはなりません。
ランキング上位の企業の具体例と特徴
フリマアプリの最大手「メルカリ」では、非常にユニークな福利厚生が注目されています。例えば産休・育休・介護休業時の復職一時金を支援したり、英会話レッスン代を会社が負担したりする制度が整っています。マッチングアプリを無料で使えるという珍しい制度もあります。
社員が働きやすい環境を作り、かつ業務時間外の時間も充実できるような仕組みづくりを実現しているのです。
インターネット広告事業を行う「Cyber Agent」には、社内求人サイトという制度が存在します。これは社内での部署異動を募ったり、社員が応募したりできる仕組みです。自ら働く場所を選択できる先進的な制度であると言えるでしょう。
どちらも共通して言えるのは、社内の制度として正式に導入し、実現しているということです。曖昧な指標や、ある部署だけの取り組みで終わらせるのではなく、企業全体として一丸となって取り組むことの重要性が分かります。
従業員満足度調査を実施する目的・意義とは？
企業が長期的に事業を行うために、最も大切なのは「人材」です。少子高齢化による労働力不足が加速の一途をたどる日本において、これから先、優秀な人材を確保するのは至難と言えるでしょう。
加えて昨今は、転職市場も活発になっています。人材の確保だけでなく、いかに人材の流出を減らすかという視点も求められるようになってきました。
日本のビジネスシーンでは、「顧客満足度」が重要な指標でした。これは顧客を満足させる質の高いサービスを提供すれば、売り上げにつながるという考え方です。
しかしこの一方で、過剰な顧客満足度の追求を目指すあまり、従業員の働き方が犠牲になってきたという側面もあります。長時間労働の慢性化など、社会問題にも発展しています。従業員の満足度が低下すれば、やがて離職につながります。
国内の労働力が不足している現代では、事業を存続させるため、従業員のライフワークバランスや満足度に目を向けることが欠かせなくなったのです。社員の満足度を重要視しない企業は、やがて淘汰されていくことになるでしょう。
従業員満足度調査の実施率はどれくらい？
平成28年に一般財団法人労務行政研究所が、民間企業対象として行なった「人事関連制度の改定状況アンケート」では、およそ44.8%の企業が社員満足度調査を実施しているという結果になりました。従業員1,000人以下の規模の企業だけを見ると、結果は55.3%に上がります。
同社が国内の上場企業を対象に行なった「人事労務諸制度実施状況調査」では平成25年時点で24.3％の企業が社員満足度調査を実施していると答えていたようです。平成16年の調査では14.2%だったことからも、従業員満足度調査を実施する企業は増加傾向にあると考えられます。
https://www.jinji.go.jp/hakusho/h28/1-2-05-2.html
従業員満足度調査を実施する流れとは？
従業員満足度調査の手順を解説します。
調査目的の明確化
最初に考えなければならないのが、「なんのために調査を行うか」ということです。従業員満足度を改善したいのか、新しい人事制度を導入したいのかなど、目的を正しく設定することで、どのような調査を行えばよいかが鮮明になります。
社員に調査実施を周知する際、匿名性が守られている点はしっかりと伝えておきましょう。もし回答次第で、自分に不利益が生じるとなれば、正確なデータを集められません。従業員の満足度を把握し、課題を発見・改善するためのものだということを社員に理解してもらいましょう。
調査の実施
調査は一般的にアンケート形式で行います。さまざまな設問を用意し、それに答えてもらいます。この際重要なのが、自社で設問を用意するのか、外部のツールを利用するのかという点です。もし簡易的なデータ収集が目的であれば、無料のテンプレートなどを利用するのもよいでしょう。
結果を元に分析
調査結果を元に分析を行います。社員の不満から目をそらさず、何が課題となっているのかをしっかりと見極めましょう。
そして、表面化した課題に対する改善策を検討します。従業員満足度調査において、ここが最も重要なポイントです。改善の行動につながらなければ、調査をした意味がありません。
レポート作成
従業員満足度調査は、労務部を中心として行うケースがほとんどです。ですが部署内で完結させてしまっては、会社全体の改善につながりません。労務担当から経営層へ、課題と改善策を報告する必要があります。
経営層にも現場の課題をしっかりと理解してもらい、根本的な解決を目指しましょう。
従業員満足度調査の項目をアンケートサンプル・テンプレートと合わせて解説！
従業員満足度調査は次のような項目から成り立ちます。
まずは性別や年齢、所属部署、勤続年数などの属性を入力します。次に「仕事にどの程度満足していますか？」のような、満足度を大まかに把握する設問が用意されていますので、その具体的な理由とともに記入します。
そして職場に対する考えや課題などを回答します。「仕事にやりがいを感じる」などの仕事内容に関するものから、「集中しやすい環境である」「社員とコミュニケーションは上手く取れている」のような職場環境に関するものまで、設問の内容はさまざまです。
「思う・ややそう思う・どちらとも言えない・あまり思わない・思わない」などから自分考えに合うものを選択します。
上記が一般的なアンケートの流れとなります。もし無料で簡易的に実施したい場合は、インターネット上からテンプレートをダウンロードすることもできます。
従業員満足度調査結果の分析方法、活用事例をご紹介！
従業員満足度調査結果の分析方法と、改善への活用事例を紹介します。
単純集計
従業員の回答から、平均値を算出する方法です。単純集計により、各設問の全体的な傾向を掴めます。例えば、「職場環境に満足している」と答えたのが100人中30人であれば、職場環境への満足度は30%と表されます。それぞれの設問ごとの集計結果は、分析のベースとなります。
クロス集計
クロス集計は、セグメントごとの分類で回答を集計し、傾向の変化を掴む方法です。性別や年齢、部署、役職によって対象を分け、データがどのように変わるのかを分析していきます。
例えば、部署ごとに分けた場合、営業部門のマネジメントへの満足度が著しく低いと分かれば、早急に対策を練ることができるようになります。
また「職場環境に満足している」という回答数が男女で大きく異なれば、男性あるいは女性にとって何かしらの働きづらい要因があると推察されます。
構造分析
構造分析は、それぞれの要素の相関関係を見つけ出す分析方法です。Aの項目で「はい」と答えた人は、Bの項目でも「はい」と答える確率が高い、といった関係性を明らかします。これにより社員の考えや意識の大まかな傾向が推測できます。
例えば、「給与に満足している社員ほど、全体的な満足度が高い」という相関関係が分かれば、企業にとって給与水準の向上が有効な施策であると判断できます。
従業員満足度調査の自社・委託のメリット・デメリットをまとめました！
従業員満足度調査を自社で行うか外部のコンサルティングに委託するのかは判断に迷うところです。事前にそれぞれのメリットとデメリットを確認しておきましょう。
自社で行うメリット
まずは自社内で調査を行うメリットを紹介します。
ローコスト
自社で行う最大のメリットは、コストがかからない点です。無料サンプルもあるので、限りなく低コストで調査を実施できます。高度な分析が必要ない場合や、自社内にデータ分析ができる人材がいる場合は、自社で設問項目を作成するのもよいでしょう。
柔軟な設問設定ができる
柔軟に設問設定ができるのも、自社で実施する魅力です。例えば「職場環境に課題があるのでは」という仮説から、働きやすさに関する満足度調査をするといったこともできます。この場合、必要な項目だけ調査すればよいので、余計なコストもかかりません。
社員の負担も考慮して実施スケジュールを調整できるので、業務に支障が生じることもないでしょう。
自社で行うデメリット
自社で行う際には以下のデメリットに注意が必要です。
労務担当の業務負担が増える
労務担当者が設問設定からアンケートの実施までを担うことになります。当然、一人あたりの業務負担も増えるでしょう。労務担当者が業務を抱えても問題ないかどうかを事前に確認しておかなければなりません。
分析が難しい
回答を集めたものの、効果的な分析ができなければ調査の意味がなくなります。高度な分析を行いたいのであれば、全て自社で完結するやり方は不向きでしょう。正しい統計の知識を持つ人材がいないとデータを見誤ってしまい、間違った方向に舵取りをしてしまう懸念もあります。
外部に委託するメリット
外部ツールやサービスを利用するメリットを紹介します。
調査実施がスムーズ
外部に委託すれば、スムーズに調査を行えます。設問設定も全て任せられ、専用のツールを用いることで、従業員が自分のパソコンから回答の入力が可能です。全てを自社内で実施する余裕がないという場合は、専用の外部サービスを利用することをおすすめします。
高度な分析ができる
高度な分析ができるのは、外部サービスを使う最大の魅力です。集計したデータが何を意味するのか、専門家の視点から検討できます。また外部サービスはさまざまな企業のデータを蓄積しているので、相対的に自社の状況がどんなものかを客観視して把握できます。
外部に委託するデメリット
外部に委託する場合は、以下のデメリットに注意が必要です。
コストがかかる
外部ツールは安価なものではありません。相応のコストがかかります。より専門的な分析や、自社の状況に合わせて設問をカスタマイズするなどのサービスは、想像以上に費用がかさむこともあるでしょう。
従業員満足度調査サービス・ツールを費用で比較しました！
おすすめの従業員満足度調査サービス・ツールを紹介します。
サービス業に特化、サービスチーム力診断
サービスチーム力診断は、サービス業に特化した設計のESツールです。アルバイトを含む全ての社員のデータを取得し、店舗の状況を把握します。設問内容は非常にシンプルで、ビッグデータ分析によって本当に重要なものだけに限られています。
同サービスは、全国51万件もの導入実績を誇ります。居酒屋からフィットネスクラブまで、導入店舗はさまざまです。これらの店舗から取得した情報をもとにした分析によって、客観的に見た店舗の課題や問題を明らかにすることができます。
費用はシステム利用料が年額150,000円、診断が1店舗あたり15,000円となります。
生産性アップにつながる、ラフールサーベイ
離職の抑制や生産性向上を目指す企業に最適なのが、ラフールサーベイです。同サービスの魅力は、AIを駆使したデータ分析にあります。
分析はメンタルやフィジカル、職場環境、エンゲージメントなど多角的に行われます。従業員の精神的・肉体的な健康度やさまざまなリスクを把握し、どのような対策を取るべきがまで提案してくれます。
初期費用は100,000円、ユーザー1人あたり月額200円から利用できます。
手軽さに定評がある、Geppo
Geppoは、従業員の課題を手軽に可視化できるツールです。最大の特徴は「毎月3問」という設問項目の少なさにあります。回答はおよそ1分で終了するため、社員の負担を最小限にできます。アンケートの配信やレポート作成まで、あらゆるフローは全て代行してくれるのも魅力です。
設問数は少ないですが、厳選された内容のものになっており、毎月定期的にアンケートを実施することで、従業員の些細な変化も敏感に察知できます。
利用価格は月額20,000円となっており、初期費用は無料です。
